がん保険入っておけばよかったと後悔する例は？入るべき理由・必要性の高い人も

※この記事はPRを含みます。

日本では公的保障が充実していることから、がん保険の必要性については意見が分かれることがあります。

しかし、万が一の時には「がん保険に入っておけばよかった」と後悔する可能性もあるので、がん保険に入るかで迷っている人もいるでしょう。

そこで本記事では、がん保険に入っておけばよかったと後悔するケースや、がん保険の保障内容、加入する必要性が高い人の特徴について解説します。

がん保険を検討する際に利用したい保険相談窓口のおすすめも紹介するので、がん保険選びで悩んでいる人は参考にしてください。

監修者の紹介

水野 崇

経歴・プロフィール

東京理科大学理学部卒業。2003年、30歳で半導体製造装置大手企業を早期退職し、株式専業トレーダーに転身。これまでに年間最高売買代金350億円超、月間最高利益2414万円を達成。水野総合FP事務所代表。独立系ファイナンシャルプランナーとして個別相談、執筆・監修、講師、取材協力などマルチに活動。ライフプラン、資産運用、相続・資産承継といった幅広い相談内容に対応し、全国1000名を超える方から日本FP協会に寄せられる「くらしとお金」の電話相談を1年間担当。

がん保険に入っておけばよかったと後悔する3つのケース

がんの治療費を払えないとき

がん保険に入っておけば良かったと後悔する大きな理由は、がんの治療費を支払えないときでしょう。

もし自己負担分の治療費を支払う貯蓄がない場合は、以下の問題が発生する可能性があります。

費用が足りずに治療を中断・延期するのはもったいないですし、借金をした場合は今後の経済面での心配も大きくなるでしょう。

がん保険に加入していれば、診断一時金や入院・通院給付金などで経済的な備えができるため、貯蓄が少ない場合でもがん治療を諦めたり、借金を背負ったりする必要もなくなります。

がん保険の契約内容によっては先進医療の選択もできるため、幅広いアプローチでがん治療が可能です。

がんの治療費で貯蓄を崩してしまったとき

がん治療費を払えるほどの貯蓄がある人でも、治療費が高額になれば貯蓄を大きく取り崩すケースもあるでしょう。

結果として、本来予定していた以下のような貯蓄の使い道ができず、ライフプランが大きく狂うかもしれません。

治療に充てられる資金があるのは良いことですが、がん治療で貯蓄が消えてしまうと、がん保険に入らなかったことを後悔するでしょう。

がん保険は、こうした大切な資金を守る手段として機能するため、人生設計を変えずに済む可能性も高まります。

がん保険に入れない病気にかかってしまったとき

がんに罹患していない状態でも、健康状態の悪化によって、がん保険への加入が難しくなったときも後悔するケースの1つです。

がん保険は加入時に健康状態の告知が必要であり、告知項目に該当すると保険加入ができません。一般的な告知項目としては、以下が挙げられます。

なお、がん保険に入れない人でも、加入条件が緩和された「引受基準緩和型」や、健康状態の告知が不要な「無選択型」の保険であれば加入できるケースはあります。

しかし、通常のがん保険に比べて保険料が高い傾向にあり、保障内容が制限されるというデメリットがあります。

「健康なうちに、通常のがん保険に入っておけばよかった」と後悔しないためにも、加入できるときにがん保険に入ることを意識することが大切です。

そもそもがん保険とは？保障内容・医療保険との違いを解説

がん保険とは、がんに特化した保障を提供する保険です。がんと診断された際や治療を受けた際に、一定の給付金が支払われる仕組みになっており、医療費や生活費の補填などに活用できます。

がん保険の保障内容

がん保険の代表的な保障内容としては、以下の6つがあります。

診断給付金

診断給付金は、がんと診断された際に支給される一時金のことです。

給付金の使い道は自由なので、がん治療費以外にも休業中の生活費や通院の交通費などにも充てることが可能です。

がんの診断を受けると精神的ショックも大きくなる中、一時金により経済的な不安を軽減できるため、重視したい保障の1つでしょう。

入院給付金

入院給付金は、がん治療のために入院した場合に支払われる給付金のことで、1日あたりの定額で支払われるタイプが一般的です。

入院に伴って発生する差額ベッド代や雑費は自己負担が原則なので、入院給付金により一定額をカバーできるでしょう。

手術給付金

手術給付金は、がん治療で所定の手術を受けた場合に支払われる給付金のことです。

対象となる手術は保険商品ごとで異なるので、保障範囲をしっかり確認しておくことが大切です。

通院給付金

通院給付金は、がん治療のために通院したときに受け取れる給付金のことです。

給付対象は「入院前後の通院に限る」ものと「入院なしの通院も対象になる」ものなど、保険商品によって様々です。

がん治療でも通院治療が増加してきたことにより、通院給付金の重要性が増しています。給付回数や期間に上限があることもあるので、どの程度の通院に対して保障されるのかを確認しておきましょう。

先進医療給付金

先進医療給付金は、がん治療を目的とした所定の先進医療を受けた際に、受け取れる給付金のことです。

先進医療給付金は、がん保険の主契約ではなく特約として付加できることが一般的です。

月数百円程度の保険料で付加できる商品も多く、先進医療を受ける可能性があるなら付加しておきたい特約と言えます。

その他の給付金

その他にも、がん保険には以下の治療に対する給付金が備わっていることがあります。

放射線治療・抗がん剤治療を受けた場合に給付金を受け取れるものや、女性特有がんを罹患したときに、診断給付金が上乗せされるなどの手厚い保障を受けられるものもあります。

これらは、特約として追加することができるケースが多く、必要な特約を付けることで自分にとって手厚いがん保険にカスタマイズすることが可能です。

民間の医療保険との違い

がんに対する保障を備える保険としては、がん保険以外に民間の医療保険があり、両者には下表のような違いがあります。

大きな違いとしては、「保障される対象疾患」と「がん罹患時の保障内容」が挙げられます。

一方、医療保険はがんも含めた様々な病気・ケガに幅広く対応しますが、がん罹患時の診断給付金はないものが多く、入院給付金には限度日数が設けられていることが一般的です。

双方にメリット・デメリットがあるため、どちらが良いかは人により異なります。大切なのは、がん保険・民間医療保険の違いをしっかりと把握して、ニーズを満たす保険を選ぶことでしょう。

もちろん、両方の保険に加入して、それぞれのメリットを享受することも可能です。

がん保険には入っておいた方が良い理由

がんは罹患率の高い病気のため

がんは罹患率が高い病気であり、国立がん研究センター「がん情報サービス」による最新のがん統計結果は下表の通りです。

参照：がん情報サービス
※1：2020年データに基づく
※2：2022年データに基づく
※3：2009〜2011年時点

一生のうちにがんと診断される割合は男女とも約2人に1人で、がんにより死亡する確率は男性で約4人に1人、女性で約6人に1人です。

日本人にとって身近な病気の1つであり、命に関わる可能性も十分にあるため、がん保険に加入して備える意味合いは大きいでしょう。

がんの治療費は高額になりやすいため

がん治療にかかる費用は、がんの進行度合いや治療法によっても大きく異なりますが、高額な費用になることは珍しくありません。

下表は、公益社団法人 全日本病院協会が算出している、がん治療の目安費用です。

出典：公益社団法人 全日本病院協会「医療費（重症度別）年間」
※治療全体の目安費用のため、患者の自己負担額とは異なる

公的医療保険が適用される前の金額であるため、実際の自己負担額は軽減されることが推測できますが、それでも少ない金額ではありません。

加えて、がん治療中は働くことが難しくなるケースも出てくるため、医療費だけでなく収入減少による生活費の補填も必要です。

こうした出費に備えるためにも、がん保険への加入は有効な手段と言えるでしょう。

公的医療保険だけでは限界がある

がん治療は公的医療保険の対象なので、標準のがん治療なら治療費は最大3割負担であり、高額療養費制度により1ヶ月あたりの医療費上限も決まっています。

しかし、以下の費用は対象外となり、全額自己負担となるのが原則です。

公的医療保険があるからがん保険に入る必要はないと考えるのではなく、がん保険で保障を上乗せしておくことで、経済的リスクを抑えてがんに備えることができます。

参照：厚生労働省「我が国の医療保険について」

民間医療保険よりも保障が手厚いため

がん保険は、がんに特化した保険商品であり、一般的な民間の医療保険に比べて保障内容が手厚い点が特徴です。

がん保険であれば、入院給付金の日数制限なしの商品が多いうえ、「診断給付金」「通院給付金」「先進医療特約」など、がん治療に必要な保障が網羅的に備わっているのがメリットです。

がんに対する備えを手厚くしたい人ほど、がん保険に加入しておいた方が良いでしょう。

がん保険の必要性が特に高い人

がん保険の必要性が特に高い人は、以下に当てはまる人です。

自営業・フリーランスなど収入が不安定な人

自営業者・フリーランスのように、企業に所属せず働く人は病気やケガで働けなくなった際の収入保障が乏しいのが現実です。

会社員や公務員であれば以下の収入保障があることが多く、がんで休業した場合でも一定の収入は確保できます。

一方で、自営業者やフリーランスで国民健康保険に加入している場合、傷病手当金が原則対象外のうえ、雇用されていないので有給休暇制度もありません。

がんを罹患すると治療が長期化して、収入が減少する可能性が大いにあります。結果として生活費が圧迫され、自身はもちろんのこと、養っていく家族の生活も困窮するリスクが出てくるでしょう。

※：所定の条件を満たしたときに、最大1年6ヶ月にわたり月給の約2/3が支給される制度（全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」）

子育て中・配偶者が専業主婦（夫）の人

子育て中であり配偶者が専業主婦（夫）の場合も、がん保険の必要性が高いと言えるでしょう。このような家庭では家計を支えるのが1人に集中しているため、がんに罹患すると休業による収入減が顕著になります。

収入が減った状態でがんの治療費を支払わなくてはならず、家庭の生活費の確保も大きな課題となるでしょう。

配偶者の収入が期待できない場合は一時的な収入の穴埋めも困難なため、貯蓄を取り崩すことにもなりかねません。

がん保険に加入しておけば、診断時の一時金をはじめとした給付を受けられるので、経済的にすぐに困窮する可能性を軽減できるでしょう。

貯蓄が少ない人

がん治療は長期化しやすく、治療費も高額になる傾向があります。現時点で十分な貯蓄がない人は治療費を補えない可能性があるため、貯蓄が少ない人ほど、がん保険に加入して万が一の事態に備えておく必要は大きいです。

また、がん治療による休業が続いた場合は、医療費の支払いと収入減が重なることになり、経済面での不安がより強くなるでしょう。

がん保険に入ることで、精神的な支えにもつながる点もメリットになり得ます。

過度な飲酒・喫煙など生活習慣の乱れを感じる人

がんは遺伝子が傷つくことによって起こる病気であり、傷つく原因の1つが生活習慣の乱れと言われています。そのため、以下の習慣や体質がある人は、がんに備えてがん保険に入る必要性は高いでしょう。

これらに該当する人は、現在健康であっても今後も安心とは限りません。生活習慣の見直しをしてがんになりにくい生活を心がけるとともに、もしものためにがん保険に入っておくことが望ましいでしょう。

生活習慣が乱れてない人でも完全に防げる病気ではないので、「規則正しい生活を送っているから、がん保険は入らなくて良い」と決めつけることは避けましょう。

参照：がん情報サービス「がんという病気について」

がん治療の選択肢を広げたい人

がん治療には、公的医療保険が適用される標準治療のほかに、公的医療適用外の先進医療を用いて治療をするという選択肢があります。

将来的には保険給付の対象となり得る治療法で、がんの代表的なものとしては以下が挙げられます。

先進医療を用いた治療は、身体負担の軽さや高い治療効果を期待できる一方、治療費は全額自己負担となり数百万円ほどかかるケースも珍しくありません。

ところが、がん保険なら先進医療の技術費がカバーされる「先進医療特約」を付けられる商品が多いので、高額になりやすい先進医療を受けやすくなります。

先進医療も含めて治療の選択肢を幅広く持ちたい人は、がん保険への加入が有効でしょう。

がん保険の検討で利用したい保険相談窓口

がん保険は保険会社各社が多数の商品を取り揃えているので、いざ加入しようと考えてもどれを選べば良いかで悩むことが少なくありません。

がん保険選びで迷わないためにおすすめなのが、保険相談窓口の利用です。

保険相談窓口では数十社の保険を取り扱っており、専門家が相談者ごとに適した保険を提案してくれるので、自身が求めるがん保険が見つかりやすいでしょう。

ほけんのぜんぶ

ほけんのぜんぶは、40社以上※3の保険会社からオーダーメイドで保険提案をしてくれる相談窓口です。相談に応じるスタッフはFP資格取得率100％※2なので、FPに保険相談したい人に向いています。

相談者の年代は子育て世帯からシニア層まで幅広く、誰にでも相談しやすい環境と言えるのも特徴。累計で31万件※1の相談実績があり、利用者の相談満足度は95.7％※4もの高さを誇っています。

相談は何度でも無料で、保険契約後も丁寧にアフターフォローしてくれるので、将来的に保険見直しの可能性がある人にもおすすめです。

出典：ほけんのぜんぶ
※1：2025年4月時点
※2：訪問する入社1年以上のプランナーが対象
※3：2025年4月時点
※4：2022年10月から2024年6月の利用者2,508名を対象に実施したアンケートで、「満足」「やや満足」「普通」のいずれかを回答した割合
※5：2025年2月時点

保険見直しラボ

保険見直しラボは、コンサルタント全員がFP資格を保有※1している保険相談窓口です。保険はもちろんのこと、金融・税金・資産運用などお金に関する総合的なアドバイスにも長けています。

取り扱う保険会社は41社※3と豊富で、多数の保険商品を比較・検討して適した商品を導き出してくれます。

相談は何度でも何時間でも無料なので、費用を気にせず納得いくまで保険選びをすることが可能です。

出典：保険見直しラボ
※1：入社1年後から計測
※2,※3,※4：2025年4月時点
※5：2024年10月集計の自社アンケート結果より

がん保険の注意点｜保険が適用されない4つのケース

がん保険に加入後にがんの診断を受けても、保険が適用されないケースもあります。代表的なケース4つを紹介するので、どういった時に該当するかを把握しておきましょう。

保険適用されないケースを知っておかないと、「もっと考えてがん保険に入っておけばよかった」と後悔するかもしれません。

免責期間中のがん罹患

がん保険には「免責期間」と呼ばれる、保障が開始されるまでの待機期間があります。免責期間は一般的に契約日から90日間とされ、期間中にがんと診断された場合は保険が適用されません。

がんの不安を感じてから保険に加入しても、免責期間内にがんの診断が出る可能性は否めません。健康なうちにがん保険に加入することで、免責期間中に診断を受ける確率を下げられるでしょう。

なお、がん保険の中には免責期間なしで、契約直後から保障が開始されるものもあります。ただし、保険料は免責期間ありの商品よりも保障内容が限定的で、保険金額が少なく設定される可能性がある点には留意しましょう。

上皮内新生物の治療

がん保険では「上皮内新生物（上皮内がん）」と診断された場合に、保険が適用されない、または保障金額が少なく設定される場合があります。

上皮内新生物の段階は、「がんの転移の可能性がほぼなく、病変部分を切除するだけの簡単な手術で感知を見込める」ため、保障対象外としているがん保険も一定数あります。

上皮内新生物に対しても保障される保険商品もありますが、その際は給付金額が一般のがんより少額に設定されていることが多いです。

上皮内新生物で保険が適用されずに後悔したということがないよう、契約前に上皮内新生物が対象かどうか、対象の場合の保障内容はどうなっているかを確認することが大切です。

参照：厚生労働省委託事業 がん対策推進企業アクション事務局「がん対策のススメ ニュースレター Vol.3」

がん検査による入院

がんの早期発見を目的とした検査で入院した場合、費用は原則としてがん保険の給付対象外です。検査時点では、がんの診断が出ておらず、がん治療の入院とは見なされないためです。

検査内容はがんの種類によっても異なりますが、主な検査内容としては以下が該当します。

ただし、検査の結果がんと診断されて「治療目的」の入院と認められる場合には、遡って給付金が支払われる可能性もあります。

実際に検査分が対象となるかは保険会社ごとで判断が異なるので、事前に確認しておくことが大切です。

告知義務違反をした場合

がん保険を契約する際の健康状態の告知にて、虚偽の申告を行うと「告知義務違反」に該当し、がん保険が適用されない可能性があります。

なお、申告が故意かどうかは関係ないため、以下のようなケースでも告知義務違反となるケースがあります。

申告すべきかで少しでも迷った場合は、申告しておいた方が無難でしょう。また、事前に保険会社に健康状態の告知について相談しておくとより安心です。

告知義務違反により保険が適用されないことは避けたいので、過去の病歴までしっかり遡って申告漏れがないよう心がけましょう。

がん保険の加入・保障内容に関するQ&A

まとめ

本記事では、がん保険に入っておけばよかったと後悔するケースや、がん保険の保障内容、がん保険の必要性の高い人について解説してきました。

がんは日本人の約2人に1人が罹患する病気であり、治療費も高額になる可能性があります。

公的医療保険だけでは保障に限度があるので、貯蓄が少ない人や収入が不安定な人ほど、「がん保険に入っておけばよかった」と後悔するかもしれません。

できるだけ早いうちにがん保険に加入して、がん罹患時の精神的・経済的な不安を軽減させておくと安心です。

がん保険を検討する際は、無料で利用できる保険相談窓口にてニーズに合う保険商品を提案してもらうと、後悔しにくいがん保険を選べるでしょう。