学資保険のメリット・デメリットを徹底紹介！入らない方がいい理由についても解説

※この記事はPRを含みます。

子供の教育資金を準備する方法で迷っている人の多くが注目している学資保険。2023年にソニー生命が発表したデータ※によると、銀行預金に次いで、学資保険が教育資金の準備方法に選ばれていることがわかっています。

しかし、一部の人からは「学資保険はやめたほうがいい」「入らない方がいい」といった否定的な意見も見受けられます。どんな貯蓄方法にもメリット・デメリットはつきものなので、家計状況や教育プランと相性がいいか確認するべきです。

そこで今回は、学資保険のメリット・デメリットを初心者向けにわかりやすく紹介します。学資保険に加入すべきか迷っている方にとって、有効な判断材料となるのでぜひ参考にしてみてください。

教育資金の準備方法で悩んでいる方に向けて、FPの有資格者から無料でアドバイスを受けられるおすすめの保険相談窓口も紹介していますよ。

※子どもの教育資金に関する調査2023 | ソニー生命保険

監修者の紹介

水野 崇

経歴・プロフィール

東京理科大学理学部卒業。2003年、30歳で半導体製造装置大手企業を早期退職し、株式専業トレーダーに転身。これまでに年間最高売買代金350億円超、月間最高利益2414万円を達成。水野総合FP事務所代表。独立系ファイナンシャルプランナーとして個別相談、執筆・監修、講師、取材協力などマルチに活動。ライフプラン、資産運用、相続・資産承継といった幅広い相談内容に対応し、全国1000名を超える方から日本FP協会に寄せられる「くらしとお金」の電話相談を1年間担当。

学資保険のメリットは4つ

ここからは、学資保険のメリットについてわかりやすく解説します。

「学資保険はなんのために入るの？」といった疑問を抱えている方はぜひ参考にしてみてください。

教育資金を計画的に用意できる

学資保険は、教育資金を計画的に用意できるところが大きなメリットです。

契約時に決めた保険料を定期的に払い込むことで、子供が進学・入学のタイミングに保険金を受け取れます。

そのため、貯蓄が苦手な方でも計画的に教育資金を用意できるでしょう。一般的に幼稚園（保育園）から大学卒業までに約1,000万円〜2,000万円必要になる※と言われていますが、学資保険に入れば保険の満期時にまとまった資金を受け取れます。

保険期間中に払い込んだ保険料を引き出すのは難しいので、貯金に手を出しがちな方でも教育資金を貯めやすくなっています。

※令和3年度子供の学習費調査｜文部科学省
※令和2年度学生生活調査結果｜日本学生支援機構（JASSO）
※私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査結果について｜文部科学省

税制上のメリット（所得控除）を得られる

学資保険は、税制上のメリットを受けられるところも注目を集めています。

生命保険料の控除が適用されるので、所得税・住民税の負担を軽減することが可能です。

教育資金を貯めながら税制上のメリットを得られる点は、学資保険の大きなメリットです。なお、2012年1月1日以降に学資保険を契約した場合、最大7万円の節税効果を得られます。

※住民税の所得控除限度額はそれぞれ2.8万円ですが、合計した場合は7万円が限度額となります。
出典：税金の負担が軽くなる「生命保険料控除」｜公益財団法人　生命保険文化センター

万が一の際に払込免除が適用される

学資保険は、生命保険の一つであるため、万が一の際に払込免除が適用される商品が多くあります。

払込免除が適用されれば、以降の保険料を支払わずとも、契約時に決めたタイミングで保険金を受け取れます。

親に万が一のことがあっても教育資金の準備が中断することは原則ないので、「万が一のリスクに備えながら教育資金を貯めたい」といった方に適しているでしょう。

病気や事故などのリスクに備えられる点は、学資保険ならではのメリットです。

保険金を受け取るタイミングを選べる

学資保険は、保険金を受け取るタイミングを選べる商品が多くあります。

たとえば、以下のタイミングで保険金を受け取れる学資保険が一般的です。

進学時に満期保険金として一括で教育資金を受け取れるタイプや、中学校・高校・大学などの進学時するたびに分割で祝金を受け取れるタイプなどがあります。

このように、必要なタイミングに合わせてお金を受け取れる点は、学資保険の大きなメリットです。

「塾代や受験料がかかる中学・高校の時期に備えたい」「大学進学の初年度にまとまった費用を確保したい」など、家庭の教育プランやライフスタイルに合わせた資金設計ができます。

教育資金を準備するときは、「いつまでにいくら必要か」を考慮するように心がけましょう。

学資保険は入らない方がいい？デメリットも紹介

ここからは、学資保険のデメリットについて解説します。

メリットだけでなく、デメリットも知ることで、本当に学資保険に入るべきか判断できるでしょう。

元本割れのリスクがある

学資保険は、途中で解約すると「元本割れ」するリスクが高いため注意が必要です。

そのため、学資保険を保険期間中に解約することはおすすめできません。

あくまでも、契約時に設定した満期まで契約し続ける保険商品なので、無理なく支払い続けられる保険料の範囲で選ぶように心がけましょう。

途中解約で元本割れしやすい点は、銀行預金と比べてデメリットに感じやすいポイントです。

インフレリスクがある

学資保険は契約時に満期保険金を設定するため、将来の物価上昇（インフレ）によって実質的な価値が目減りする可能性があります。

たとえば、「15年後に300万円の満期保険金を受け取れるから安心」と思っていても、将来の学費がそれ以上に上昇していることもあるでしょう。

一方で、つみたてNISA・ジュニアNISAなどの運用型商品であれば、インフレに強い資産形成が可能です。学資保険は、こういった金融商品と比較して「インフレ耐性が弱い」と言われることがあります。

ただし、運用型の商品には元本割れのリスクがあるため、知識が少ない初心者には手を出しにくい金融商品です。

途中で保険料を引き出すのが難しい

学資保険は、途中で保険料を引き出すのが難しいので注意が必要です。

こちらは、「貯蓄が苦手な方でも計画的に教育資金を用意できる」といった捉え方もできますが、ピンチのときでも資金を取り崩すのが難しいとも考えられます。

このように、途中で保険料を引き出すのが難しい点は、学資保険のイマイチなポイントです。保険期間が10年〜15年ある商品が多いので、「家計が苦しくなった」「収入が著しく減少した」などの状況に陥る可能性は十分にあります。

学資保険に加入する場合は、生活防衛資金や予備資金などを別で確保しておくといいでしょう。

学資保険がおすすめな人の特徴

ここからは、学資保険がおすすめな人の特徴を紹介します。

人によっては学資保険が適切でない可能性もあるので、以下の特徴に当てはまるかそれぞれ確認してみてください。

貯蓄や資産運用が苦手な人

貯蓄や資産運用などが苦手な人には、学資保険で教育資金を用意するのがおすすめです。

また、途中解約が抱えるデメリットが強制力となるため、貯金を取り崩しがちな人でも子供の進学・入学時にまとまった資金を得られるでしょう。

NISAや株式投資などと比べて、投資の知識が不要である点もポイントです。返戻率が100％以上の商品を選べば、払い込んだ保険料よりも多くの資金を将来的に受け取れます。

「気づいたらお金を使ってしまう」「投資の知識がほとんどない」といった特徴を持つ方でも、学資保険なら教育資金を計画的に貯められます。

万が一の事態に不安を抱えている人

将来的な病気や事故などのリスクに対して不安を抱えている人にも学資保険はおすすめです。

保険料の支払い義務がなくなるだけでなく、契約時に設定した保険金を受け取れるので、子供の教育費をしっかり確保できて安心できます。

このように、万が一の際に払込免除特約が適用される可能性が高いところは、学資保険ならではのメリットです。銀行預金やNISAと比較して、学資保険が優れている点だと言えます。

「10〜15年以内に何が起きるかわからない…」といった不安を抱えている方には、学資保険による万全な備えが安心材料となるでしょう。

子供の年齢が低く積み立てられる期間に余裕がある人

学資保険は、特に子供の年齢が低い人に適しています。

これは、学資保険が基本的に早く始めるほど有利な設計になっている商品だからです。

たとえば、子供が10歳になったタイミングで保険金を受け取れる商品に加入する場合、0歳からの払込期間は10年ですが、5歳からの場合は5年間です。

そのため、0歳から加入したほうが月々の保険料が安く、着実に教育資金を積み立てられます。

また、学資保険は契約者が払い込んだ保険料を保険会社が運用する商品なので、契約期間が長いほど基本的に有利です。契約期間の違いによって、返戻率に数％の差が生まれるケースも珍しくありません。

学資保険の種類によっては、妊娠期間中から加入できるものもあります。保険料の負担をおさえて、将来的に多くの資金を受け取りたい方には、早期加入が効果的な選択肢です。

学資保険のメリットを最大限活かすために確認したい4つのポイント

ここからは、学資保険のメリットを最大限活かすために確認したいポイントを紹介します。

「学資保険の選び方がイマイチわからない…」といった悩みを抱えている方は、以下の4つポイントを比較してみてください。

保険料

学資保険を選ぶときは、無理なく払い続けられる金額か確認しましょう。

保険料の負担が大きい場合、将来的に解約せざるを得ない状況に陥る可能性があります。

「保険料の支払いが苦しい…」といった理由で途中で解約してしまうと、元本割れのリスクがあるため、無理のない金額で設定することが成功のポイントです。

なお、ソニー生命が2023年に発表した調査内容※によると、進学費用の備えとしての平均支出は月額1〜2万円程度だとわかっています。

※子どもの教育資金に関する調査2023 | ソニー生命保険

保険料の支払い方法

学資保険の支払い方法は、以下の3つが代表的です。

なお、基本的に払込期間が短くなるほど、保険料の負担を軽減できます。

また、同じ保険でも返戻率が高くなることが多いので、家計に余裕がある場合は、年払いや一括払いなどを検討してみてください。

学資保険の支払い方法で迷ったら、「保険料・返戻率にどのくらいの差が生まれるのか」事前にシミュレーションすることをおすすめします。

保険金の受取方法・タイミング

学資保険は、加入時に任意で保険金の受取方法やタイミングを選べる商品が多くあります。

大学の入学時に一括で資金を受け取れる「満期金タイプ」や、中学・高校・大学の入学時にその都度受け取れる「祝金タイプ」などが代表的です。

進学時期や必要資金などは家庭によって異なりますので、自身のニーズにあわせて適切な商品を選んでみてください。

「大学入学時にいくら必要」「中学・高校に塾の費用がかかる」など、あらかじめ教育プランを考慮しておくと、保険金の受取方法・タイミングを選びやすくなります。

返戻率の高さ

返戻率は、学資保険を長期間積み立てるうえで「どれだけ効率よく資産が増えるか」を判断する重要な指標です。

たとえば、返戻率105％の学資保険の場合、保険料の払込総額が100万円なら、将来的に105万円が戻ってくるということです。

なお、返戻率は、加入時の年齢や保険期間、支払方法などによって大きく変動します。子どもが0歳〜3歳など小さいうちに加入し、長期的に積み立てると、返戻率が高くなりやすいです。

保険会社のパンフレットや公式サイト掲載の返戻率を鵜呑みにするのではなく、自身の契約条件で返戻率がどのくらいになるか確認してみてください。

学資保険を検討している人向け！おすすめの保険相談窓口

ここからは、学資保険を検討している人に向けて、おすすめの保険相談窓口を紹介します。

FP資格を持つ専門家に無料で相談できるところのみを厳選しているので、教育資金の準備方法で悩んでいる方はぜひ参考にしてみてください。

ほけんのぜんぶ

ほけんのぜんぶは、相談スタッフ全員がFP資格を取得している※1保険相談窓口です。

そのため、確実に金融資格を持つ専門家からアドバイスを受けられます。取扱保険会社数が40社以上※2と多く、豊富な選択肢から適切な学資保険を選択可能です。

そのため、全国各地にお住まいの方が教育資金の悩みを相談できます。土日・祝日の相談にも対応しており、最短翌日に相談できるので、お急ぎの方にもおすすめです。

「教育資金を試算したい」「最適な貯蓄プランを知りたい」といった方に適しています。

ほけんのぜんぶの基本情報

出典：ほけんのぜんぶ公式サイト
※1 株式会社ほけんのぜんぶから訪問する入社1年以上のプランナーが対象
※2 2024年5月時点

保険見直しラボ

保険見直しラボは、全国に60拠点以上※2のオフィスがある国内最大級の規模※1の訪問型代理店です。

そのため、全国各地にお住まいの方が、担当者に直接会って相談しやすくなっています。対面で資料を見ながら相談したい方に適切です。

また、無料相談後のアンケート回答で豪華商品がもらえる点も魅力です。教育資金の悩みを解決できるだけでなく、人気のグルメ商品を中心としたプレゼントがもらえます。

相談後にメールで送られてくるアンケートに回答すると、後日プレゼントが送られてきますよ。

保険見直しラボの基本情報

出典：保険見直しラボ公式サイト
※1 公式サイトの文言を引用、2025年4月時点
※2 2025年4月時点
※3 2025年4月時点
※4 2025年5月時点

まとめ

ここまで、学資保険のメリット・デメリットを中心に紹介してきました。

学資保険は、貯金が苦手な方でも教育資金を計画的に準備しやすいだけでなく、節税効果や万が一の保障などを得られる商品です。

途中解約による元本割れやインフレリスクなどのデメリットもありますが、銀行預金や資産運用などにはない魅力的なメリットが豊富にあります。

どんな貯蓄方法にもメリット・デメリットはあるので、自身の教育プランと相性がいいか見極めることが重要です。

学資保険の選び方で迷った場合は、本記事で紹介している保険窓口の利用がおすすめです。FP資格を持つ専門家から無料でアドバイスを受けられるので、教育資金の準備方法で悩んでいる方はぜひ検討してみてください。