40代におすすめの個人年金保険は？メリット・選び方・iDeCoとの比較も

40代に入ると、仕事や家庭も落ち着いてきて老後について考え始める人も多いでしょう。安心した老後を過ごすためにも、今から準備しておきたいのが老後資金です。

公的年金だけでは不足しがちとも言われる老後資金を備える手段の1つとして「個人年金保険」があります。

ところが、個人年金保険がどういったものか、どの商品を選べば良いのかわからない人もいるのではないでしょうか。

そこで本記事では、40代が個人年金保険に加入するメリットや選び方、iDeCoとの違いについても詳しく解説します。

加入前に利用したいおすすめの保険相談窓口5選も併せて紹介しているので、個人年金保険の加入を検討している方々は参考にしてください。

監修者の紹介

水野 崇

経歴・プロフィール

東京理科大学理学部卒業。2003年、30歳で半導体製造装置大手企業を早期退職し、株式専業トレーダーに転身。これまでに年間最高売買代金350億円超、月間最高利益2414万円を達成。水野総合FP事務所代表。独立系ファイナンシャルプランナーとして個別相談、執筆・監修、講師、取材協力などマルチに活動。ライフプラン、資産運用、相続・資産承継といった幅広い相談内容に対応し、全国1000名を超える方から日本FP協会に寄せられる「くらしとお金」の電話相談を1年間担当。

40代の老後資金準備は個人年金保険がおすすめ

定年後の生活を見据えるうえで、40代から個人年金保険で老後資金を準備しておくことは非常に有効です。

以下では、個人年金保険の仕組みや公的年金との違い、40代の加入状況について詳しく解説します。

個人年金保険とは？公的年金との違いについて

個人年金保険とは、自分で積み立てて将来年金として受け取ることができる保険商品のことです。

年金というと、公的年金（国民年金や厚生年金）が一般的ですが、個人年金保険とどう違うのでしょうか。

下表に公的年金と個人年金保険の違いをまとめました。

公的年金は20歳以上の国内在住者に加入が義務付けられた年金で、老後生活を支える役割を担っているものの、それだけでは老後資金が不足する可能性があります。

40代にもなると、仕事や家庭が安定してきて退職後を具体的に考え始める時期です。

公的年金の不足分を補う目的で個人年金保険を活用するかは、大いに検討する価値があるでしょう。

40代の個人年金保険加入率

40代で個人年金保険に加入している割合はどの程度なのでしょうか。

公益財団法人 生命保険文化センターが公表している、2021年度時点での個人年金保険の年代別世帯加入率を下表にまとめました。

※民間の生命保険会社（かんぽ生命を含む）、JA（農協）、こくみん共済 coopのいずれかに加入している世帯の割合
※年代は世帯主の年齢
参照：生命保険文化センター 「生命保険に関する全国実態調査（令和3年度）」

40代前半では加入率が19.5％に留まっているものの、40代後半では27.2％まで上昇しています。

なお、加入率が最も高いのは50代で、50代前半・後半ともに30％超となっています。しかし、50代からの加入だと積立期間が短いため、十分な資金を積み立てるためには月々の保険料負担が重くなることは否めません。

40代またはそれ以前に加入して積立期間を長くする方が、経済面で無理せずにまとまった老後資金を得やすいでしょう。

40代が個人年金保険に加入するメリット

40代は将来の生活設計を見直し、老後資金の準備を意識し始める大切な時期です。ここでは、個人年金保険に40代で加入することで得られる具体的なメリットについて解説します。

税金の負担を軽減できる

個人年金保険に加入すると、所得税や住民税の負担を軽減できる可能性があります。

控除される金額は1年間に支払う保険料に応じて変動し、上限額は所得税で4万円、住民税で2.8万円※1です。

また、この控除は他の生命保険料控除である「一般生命保険料控除」や「介護医療保険料控除」と別枠のため、併用することで更なる節税効果を期待できます。

40代にもなると収入増に伴い支払う税金も高くなる人は多いでしょうから、個人年金保険料控除により税金負担を減らせば、預貯金で貯めるよりもお得。効率良く将来の資金を準備できるでしょう。

ただし、税制適格特約※2がついている個人年金保険でないと、個人年金保険料控除を受けられないので契約時に確認してください。

※1：平成24年1月1日以降に契約した保険の場合。以前の契約は上限額が異なる。
※2：「年金の受取人が契約者本人または配偶者」「年金の受取人が契約者本人または配偶者」「保険料の払込期間が10年以上」「確定年金や有期年金の場合、年金受取開始が60歳以降かつ受取期間が10年以上」の4つの条件を満たすと個人年金保険料控除の対象になる。

老後資金に備えられる

40代で個人年金保険に加入する大きなメリットは、老後資金を計画的に準備できる点です。

夫婦2人の老後の最低日常生活費の平均と公的年金の平均支給額を比較すると、以下の通り公的年金だけでは不足する可能性があることがわかります。

参照：公益財団法人 生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」、厚生労働省「令和4年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」

40代から個人年金保険を活用して老後資金を積み立てておけば、公的年金の不足分を補って安定した老後を過ごす資金を無理なく貯められるでしょう。

個人年金保険なら簡単には引き出せないため、貯蓄することが苦手な人でも老後資金を準備しやすい環境にできるのも良いところです。

健康状態が不安でも加入しやすい

個人年金保険は将来（老後）に向けた貯蓄特化型の保険であるため、健康状態の告知や医師の診断なしで加入できる商品が多いのが特徴です。

そういった方々でも、老後資金確保の手段として活用できるのは個人年金保険の大きなメリットと言えます。

なお、特定条件下においては健康状態の告知が必要になる商品もあるので、事前に確認しておくことが大切です。

40代が個人年金保険を選ぶポイント

40代で個人年金保険に加入する際は、老後までの期間やライフプランに応じた商品選びが重要です。ここでは、選ぶ際のポイントをわかりやすく解説します。

年金の受取方法

個人年金保険は大きく分けて「確定年金」「有期年金」「終身年金」「夫婦年金」の4種類があり、年金の受取期間がそれぞれ異なります。

確定年金と有期年金は一定期間にわたって年金を受け取る方式で、契約期間が終了すると給付も終わります。

一方、終身年金や夫婦年金は一生涯にわたって年金を受け取れるため、長生きして預貯金が枯渇するリスクに備えたい人に向いています。

支払う保険料は、一生涯の保障がある終身年金・夫婦年金の方が高めに設定されることが多いです。

どの個人年金保険が良いかは人それぞれで異なるので、現在の資産状況やライフステージ、年金の受取期間などを考慮して決めることが大切になります。

年金の運用方法

個人年金保険は支払った保険料の運用方法の違いによって「定額型」「変額型」の2種類に分けられます。

それぞれのメリット・デメリットは下表の通りです。

定額型は契約時に決めた年金額を確実に受け取れるため、リスクを避けたい人に適しています。

一方、変額型は運用実績によって年金額が変動するので、運用が好調なら定額型よりも受取額が増える可能性が高いです。

どちらが良いかは一概には断定できないので、自分自身のリスク許容度を加味してニーズに合う商品を選ぶと良いでしょう。

返戻率の高さ

返戻率とは「支払った保険料総額に対して受け取れる年金総額の割合」のことで、返戻率が100％を超えていれば支払額より多くの年金を受け取れます。

例えば、返戻率110％の個人年金保険なら保険料総額が100万円のときの受け取れる年金総額は110万円（100万円×110％）です。

また、加入年齢が早いほど返戻率は高くなる傾向なので、50代になってから加入するよりも40代で加入することをおすすめします。

保険料の支払い方法

保険料の支払い方法は大きく分けて「一時払い」「全期前納払い」「平準払い」の3つがあります。

それぞれのメリット・デメリットは下表の通りです。

保険料を一括で支払う一時払いは、初期費用こそ高いですが支払い総額では他の支払い方法よりも安くなります。

まとまった金額を一度に払えない人は平準払いが向いています。一般的なのは保険料を毎月支払う「月払い」ですが、1度の支払額が多い「年払い」や「半年払い」の方が総額ベースでは割安です。

それぞれの支払い方法のメリット・デメリットを踏まえて、自身に合う支払い方法を選ぶことが大切です。

個人年金保険選びにおすすめの保険相談窓口5選

個人年金保険は様々な商品があるので、どれを選べば良いか迷う人もいるでしょう。

そこで、ここからは複数の保険会社を取り扱っている保険相談窓口のおすすめを5つ紹介します。

保険相談窓口なら複数社の保険を一度に比較できるので、ご自身に必要な個人年金保険を探しやすいでしょう。

みらいのほけん

みらいのほけんは、テレビCMでもお馴染みの「なないろ生命」のグループ会社が運営している保険相談窓口です。

取り扱いのある保険会社も54社と幅広いので、多くの保険商品の中から相談者に適したプランを提案してくれます。

利用回数の制限はなく何度でも無料のため、納得いくまで親身に相談できるのも魅力です。

出典：みらいのほけん
※1：2024年8月30日時点における一部提携先保険代理店の平均業界経験年数
※2：2024年8月26日時点での提携先保険代理店の取扱保険会社の総数
※3：2024年8月26日時点での提携先保険代理店の拠点数の総数

ほけんのぜんぶ

ほけんのぜんぶは、累計申込件数21万件の実績を誇る保険相談窓口です。

取り扱う保険会社は40社以上と多く、個人年金保険も複数商品を比較してニーズに合うものを探せるのも魅力です。

最短で申込翌日には相談できるスピーディーな体制なので、すぐに相談したい方々にもおすすめできます。

出典：ほけんのぜんぶ
※1：2023年2月時点
※2：入社1年以上のプランナーが対象
※3：2024年10月1日時点
※4：2025年2月時点

保険見直しラボ

保険見直しラボは、利用者の相談満足度が97.3％と好評の保険相談窓口。訪問型代理店として国内最大級の規模を誇り、全国各地で訪問相談に応じてくれます。

取り扱い保険会社は39社もあり、幅広い保険商品からオーダーメイドで適切な保険を提案してくれます。

もしコンサルタントが合わないときも、イエローカード制度により早急に担当変更してくれるので安心です。

出典：保険見直しラボ
※1：2023年1月時点のお客様アンケート結果
※2：2023年1月時点
※3：入社1年以上経過したコンサルタントが対象
※4：2024年7月時点
※5：2025年2月時点

保険ライフ

保険ライフは、東証グロース市場に上場しているブロードマインドが運営する保険相談窓口です。

保険だけでなくNISA・iDeCoの相談にも対応しているため、資産運用で老後資金の準備をしていきたい人にもおすすめです。

希望すればライフプラン表の無料作成もしてくれるので、これから必要になるお金が明確になるのも嬉しいポイントです。

出典：保険ライフ
※2025年3月時点

保険クリニック

保険クリニックは、取扱保険会社数が業界最高水準※1の約50社を誇る保険相談窓口です。

さらに、各社の保障内容の違いが一目でわかる「まるわかりシート」を無料配布してくれるので、店舗相談後もじっくり検討できるのも魅力でしょう。

保険契約後も、保険の見直しをはじめアフターフォローしてくれるので安心です。

出典：保険クリニック
※1：2022年8月現在　株式会社アイリックコーポレーション管理データに基づき抽出／取扱保険会社数は店舗により変動
※2：2025年1月時点
※3 2022年6月時点

40代が個人年金保険に加入するデメリット

個人年金保険は老後資金の準備に有効ですが、40代で加入する場合には注意すべき点もあります。ここでは、想定されるデメリットやリスクについて解説します。

途中解約すると元本割れを起こしやすい

個人年金保険は長期間わたって積み立てることで老後資金として期待できますが、途中解約すると元本割れを起こしやすいです。

経済的に保険料の支払いが厳しくなり、個人年金保険を解約すると元本割れとなる可能性があるので、家計を圧迫せずに無理なく支払える範囲で保険料を設定することが大切です。

また、個人年金保険以外の方法でも資産形成しておけば、急きょお金が必要になった際も解約せずに資金を確保できるでしょう。

インフレリスクがある

個人年金保険の中でも契約時に受け取る年金額が固定される「定額型」の場合は、インフレリスクには対応できません。

インフレとは、商品・サービスの価格が市場全体で継続して上昇してお金の価値が相対的に下がることを指します。

例えば、これまで10,000円で購入できた商品・サービスが、同内容にも関わらず11,000円、12,000円と値上げしていく状況が挙げられます。

定額型の個人年金保険は受取金額が決まっているという安心感がある反面、お金の価値の目減りによって期待していたほどの年金額とならない可能性があることには注意しましょう。

インフレリスクを避けるためには、定額型ではなく変動型の個人年金保険を選ぶのも1つの手段です。

受け取る年金は課税対象になる

個人年金保険で受け取る年金は税金の対象になり、年金の受け取り方・契約形態によって課される税金が異なります。

契約者と受取人が同じ場合は雑所得あるいは一時所得に分類されて、控除額を上回る分については所得税・住民税がかかります。

また、契約者と受取人が異なる場合は贈与税もしくは相続税の対象です。

税金に関して正しく理解していないと、納税により想定外の支払いが発生するケースもあるので、事前にシミュレーションしておくことが大切です。

資産運用（NISA・iDeCo）で代用できる

近年ではNISAやiDeCoといった税制優遇のある資産運用方法が注目されており、個人年金保険を活用せずに老後資金を準備する方々も増えています。

NISAやiDeCoは、運用方法次第で個人年金保険よりも高いリターンを期待できるのが魅力。金融知識があり自分自身で資産運用する商品を選びたい人には、個人年金保険よりも効率良く老後資金を貯められるかもしれません。

ただし、どちらの制度も元本保証はないので、損失が出る可能性もある点は覚えておきましょう。

40代は個人年金保険とiDeCo（個人型確定拠出年金）どっちがおすすめ？

老後資金の準備法として、個人年金保険ではなくiDeCoを検討している40代の方々もいるでしょう。

個人年金保険とiDeCoのどちらがおすすめなのか、両者を比較しながら解説していきます。

個人年金保険とiDeCoの違い

iDeCoとは「個人型確定拠出年金」のことです。

公的年金に上乗せされる私的年金という点では個人年金保険と同様ですが、両者には下表の通り違いがあります。

※企業年金がない会社員・専業主婦は月額23,000円が上限、他の会社員・公務員は20,000円/月が上限（参照：iDeCo公式サイト）

両者の大きな違いとしては「運用商品の選定」と「引き出し可否」の2点です。

なお、税法上の優遇は両方ともありますが、掛金が全額所得控除で運用益が非課税になるiDeCoの方が恩恵が大きいと言えるでしょう。

それぞれにメリット・デメリットがあるので、個人年金保険とiDeCoのどちらがおすすめかは人により異なります。

個人年金保険が向いている人

個人年金保険は保険会社に運用を任せられるので、契約しておけばコツコツ積み立てるだけで資産形成できるのがメリットです。

さらに、万が一の際には解約して返戻金を受け取ることもできるため、現時点での貯蓄が少ない人でも加入しやすいと言えるでしょう。

iDeCoが向いている人

iDeCoは自分自身で運用する商品を選べるので、金融知識や投資経験がある人は保険会社に運用を任せるより、大きなリターンを狙いやすいでしょう。

また、原則60歳まで引き出せないので、万が一の際に引き出せる貯蓄を持ち合わせていることも重要です。

なお、掛金全額を所得控除できるので、より多くの掛金を支払える高収入者ほど節税効果を見込めます。

個人年金保険とiDeCoは併用可能

個人年金保険とiDeCoは併用しても制度上は問題ないので、どちらにするかを決めかねている場合は併用するのも1つの手段と言えます。

併用することで両方のメリットを得られるうえ、所得控除も活かせるので節税対策にも有効です。

ただし、所得控除だけを考えて無理に併用してしまうと、家計を圧迫することにも繋がります。

家計への負担や老後資金の必要額を考慮して、併用するかを判断しましょう。

個人年金保険に関するQ&A

まとめ

本記事では、40代向けに個人年金保険のメリット・デメリット、検討する際に利用したい保険相談窓口のおすすめについて解説しました。

個人年金保険は老後資金を自ら準備する有効な手段の1つです。

40代から加入してコツコツ積み立てていけば、公的年金に上乗せして年金を受け取れるので経済的に安心した老後を過ごせるでしょう。

より深く個人年金保険について知りたい場合は、保険相談窓口に無料相談してみるのがおすすめです。

自分自身に合う個人年金保険を見つけるためにも、ぜひ保険相談窓口を利用してみてはいかがでしょうか。