個人年金保険のおすすめ5選！選び方やメリットも解説【2025年5月】

近年、急激な物価上昇が続く中で、公的年金だけで老後の生活費が足りるか不安に感じる方も多いのではないでしょうか。

そんな中、老後資金を自分で準備するための有効な手段として注目されているのが「個人年金保険」です。

個人年金保険は、公的年金を補完するための私的年金保険で、将来の生活資金を確保するために非常に役立ちます。

本記事では、2025年5月時点でおすすめの個人年金保険を厳選して紹介。また、個人年金保険の選び方やメリット・デメリットについても詳しく解説します。

保険選びに役立つおすすめの無料保険相談窓口も紹介しているので、個人年金保険の加入を検討している方々は、ぜひ参考にしてください。

監修者の紹介

水野 崇

経歴・プロフィール

東京理科大学理学部卒業。2003年、30歳で半導体製造装置大手企業を早期退職し、株式専業トレーダーに転身。これまでに年間最高売買代金350億円超、月間最高利益2414万円を達成。水野総合FP事務所代表。独立系ファイナンシャルプランナーとして個別相談、執筆・監修、講師、取材協力などマルチに活動。ライフプラン、資産運用、相続・資産承継といった幅広い相談内容に対応し、全国1000名を超える方から日本FP協会に寄せられる「くらしとお金」の電話相談を1年間担当。

個人年金保険とは？

個人年金保険とは、国民年金や厚生年金からなる公的年金を補うために任意で加入する私的年金保険です。

契約者が一時払いや分割払いで保険料を収めることで、受取開始できる年齢から一定期間にわたって年金を受け取ることができます。

個人年金保険の加入は義務ではありませんが、公的年金や退職金だけでは老後の資金不足が懸念されている点から、老後の資金不足を解消する有効な手段の1つと言えるでしょう。

20代・30代・40代・50代の年代別加入割合

実際に個人年金保険に加入している人はどの程度いるのでしょうか。

公益財団法人 生命保険文化センターが公表している個人年金の加入率を年代別・性別にまとめました。

※民間の生命保険会社や郵便局、JA（農協）、県民共済・生協等のいずれかに加入した人の割合
参照：公益財団法人 生命保険文化センター

20代こそ加入率が約10％と低いものの30代以降から増加しており、50代女性の加入率は25％以上と高いです。

このことから、個人年金保険は老後資金の準備として一定の需要があることがわかります。

個人年金保険を選ぶポイント

個人年金保険は多数の商品があるので、どの商品が自分自身に合っているかを把握することが大切です。

ここでは、個人年金保険を選ぶうえで重視したいポイントを3つ解説していきます。

年金の種類

個人年金保険には様々な種類があり、受取期間と年金の運用方法によって分類されるのが一般的です。

年金の受取期間

個人年金保険には「確定年金」「有期年金」「終身年金」「夫婦年金」などの種類があり、それぞれで年金の受取期間が異なります。

終身年金や夫婦年金は死亡するまで年金を受け取れるので、公的年金の不足分を補完する目的で有効です。ただし、一生涯受け取れることから、支払う保険料も高めに設定されることが一般的です。

一方、確定年金や有期年金は契約時に定めた期間しか受け取れないので、退職してから公的年金の受給開始までの空白期間の資金源として活用可能。保険料も終身年金と比較すると安くなることが多いです。

個人年金を受け取る期間と保険料とのバランスを考慮して、どの種類の個人年金保険を選ぶかが大切になります。

年金の運用方法

個人年金は運用方法の違いによって「定額個人年金」と「変額個人年金」の2種類に分類でき、以下の違いがあります。

定額個人年金は契約時に決めた利率で運用されるため、受け取る年金額が契約時点で確定しているのがメリットです。

一方で、変額個人年金は運用結果により年金額が変動するのが特徴。元本割れするリスクがあるものの、運用実績が良ければ定額型よりも年金受取額の増加を見込めます。

どちらのタイプもメリット・デメリットがあるので、どちらがおすすめかを断定することはできません。

両方の特徴をしっかり理解して、ご自身のニーズに合う商品を選びましょう。

返戻率の高さ

返戻率が高いかどうかも個人年金保険を選ぶうえで重要なポイントです。

返戻率は「受取年金総額÷払込保険料総額×100」で求めることができ、この値が100％を超えていれば支払い総額よりも多くの年金を受け取れることになります。

単純に返戻率が高い商品の方が受け取れる年金総額は大きくなるので、同等の内容であれば返戻率が高い個人年金を選びましょう。

予定利率との違い

個人年金を検討していると、返戻率とは別に「予定利率」という言葉もよく出てきます。

予定利率とは「保険会社が契約者に対して約束している運用利回り」のことです。

保険会社は契約者から預かった保険料を運用してお金を増やしており、その際の運用利回りのことを指します。

一般的には予定利率が高いほど必要な保険料は安くなるので、予定利率も高いに越したことはありません。

ただし、支払った保険料に対しての将来受け取れる金額を知りたい場合は、返戻率を確認するのが適切です。

保険料の支払方法

個人年金の支払方法は「一時払い」「全期前納払い」「定額払い」の3つがあります。

資金に余裕がある人なら、一時払いまたは全期前納払いが良いでしょう。

一時払いなら割引が適用されて総支払額が安くなることが一般的。また、まとまった金額を保険会社が運用する期間も長くなるので、保険料の運用益が増加して返戻率も高くなります。

全期前納払いは一時払いより保険料は高くなりがちですが、所得控除は毎年適用されるので税制面での優遇が大きいです。

一方、資金に余裕がない人は定額払いでコツコツ支払っていくのがおすすめです。

定額払いの中でも月払い・半年払い・年払いと期間ごとに分かれているので、無理なく支払える方式を選んでください。

【2025年5月】個人年金のおすすめ商品5選

最適な個人年金を選ぼうと思ってもその種類は非常に豊富なので、多様な選択肢がある反面どの保険商品を選べばいいのか選択が難しい部分もあります。

ある程度の知識がないと、求める要素をすべて持ち合わせる個人年金を選ぶのは難しい側面があると言わざるを得ません。

個人年金の場合は有期や終身かで支払う保険料も変わっていくため、自分の求める形の保障を受けられる保険にすることが求められます。

そこで、当サイトでは数々の個人年金型保険を比較した結果、最もおすすめできる個人年金を5つ選出しましたので参考にしてください。

個人年金保険のメリット

個人年金保険に加入するとどのようなメリットがあるでしょうか。

ここからは、個人年金保険に加入する主なメリット3つを解説していきます。

老後資金の備えができる

個人年金保険に加入する大きな目的が老後資金の備えです。

公的年金は働き方や収入によって受給額が異なるので、公的年金や退職金だけで老後資金が足りるか不安に感じる人も多いでしょう。

また、厚生労働省によると2022年度における公的年金支給額の平均月額は、 厚生年金保険(第1号) で約14.5万円、老齢基礎年金のみで約5.6万円※2です。

このように公的年金だけでは最低日常生活費をカバーすることが難しくなっており、個人年金保険に加入して老後資金を準備する必要性は高いと言えます。

なお、自己管理で貯蓄や資産形成をして老後資金を備える方法もありますが、個人年金保険なら簡単に引き出せないこともメリットです。

貯蓄が苦手でまとまったお金を貯められない方々でも、個人年金保険なら老後資金を準備しやすいでしょう。

※1：公益財団法人 生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」
※2：厚生労働省「令和4年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」

個人年金保険料控除で節税対策になる

個人年金保険の支払は税制上の個人年金保険料控除の対象なので、節税対策としても効果的です。

個人年金保険料控除の適用額は、支払った保険料に応じて以下の通り変動します。

※平成24年(2012年)1月1日以降に締結した個人年金保険の場合（参照：国税庁「生命保険料控除」）

控除の上限額は所得税で4万円、住民税で2.8万円です。

また、この控除額は「一般生命保険料控除」や「介護医療保険料控除」とは別で計算されるので、それぞれの保険に加入している場合はより高い節税効果を見込めます。

なお、個人年金保険料控除を受けるには、契約する個人年金保険に以下4つの条件を満たす税制適格特約がついていることが必須です。

税制適格特約がついているかは、個人年金保険の契約時に確認しておきましょう。

ただし、税制適格特約がついていない個人年金保険でも一般生命保険料控除の対象になっているので、節税効果が全くないわけではありません。

健康状態に関わらず加入しやすい

個人年金保険は、以下2つの理由から健康状態の告知や医師の診断なしで契約できることが多いです。

このように、個人年金保険は生存中の保障を重視しているため、貯蓄型の生命保険に加入できない人や、健康状態に不安がある人でも比較的加入しやすい点は大きなメリットでしょう。

ただし、特定の状況や条件においては告知が必要なケースもあるので契約前に確認しておくことが大切です。

個人年金保険のデメリット

個人年金保険への加入はデメリットもあるので、しっかり把握したうえで加入するかを検討しましょう。

ここでは、個人年金保険の加入で起こりうる主なデメリット3つを紹介していきます。

途中で解約すると元本割れしやすい

個人年金保険は途中解約すると元本割れする可能性が高いです。

解約返戻金により一定の金額こそ戻ってくるものの、受け取れる返戻金は支払った保険料よりも少なくなることが一般的です。

急にお金が必要になったとき解約しなくても済むように、無理なく継続できる範囲で保険料を設定することが重要です。

インフレのリスクがある

定額型個人年金の場合、契約時点で将来受け取れる年金額が決定します。

受け取れる金額が決まっているのは安心感もありますが、インフレのリスクには対応できません。

インフレとは、商品・サービスの価格が市場全体で継続して上昇することで、お金の価値が相対的に下がることです。

例えば、これまで100円で買えていた商品が翌年には110円になり、翌々年には120円になるといったケースが挙げられます。

インフレが進んでお金の価値自体が下がってしまうと資産価値が目減りするので、契約時点の老後資産の計画では不十分になりかねません。

インフレリスクの不安が大きいのであれば、定額型ではなく変動型の個人年金保険を選択すると良いでしょう。

受け取れる年金は課税対象

個人年金を受け取るときは課税対象なので、受取時における税金の仕組みを理解していないと想定外の負担が発生するので注意しましょう。

受け取り時にかかる税金の種類は、年金の受け取り方・契約形態によって以下のように異なります。

基本的には所得税の対象で毎年受け取る場合は雑所得、一括で受け取る際は一時所得に区分されます。

遺族が引き継いで年金を受け取るときは、相続税または贈与税の対象になるので理解しておきましょう。

個人年金保険におすすめの保険相談窓口7選

個人年金保険は各社があらゆる商品を提供しているので、どの商品を選べば良いかで迷ってしまう人もいるでしょう。

そこで、ここからは複数の保険会社を取り扱っている保険相談窓口のおすすめ7つを紹介します。

保険のプロに相談することで、ご自身に必要な個人年金保険が見つかるでしょう。

みらいのほけん

みらいのほけんは、なないろ生命のグループ会社が運営する保険相談窓口です。

提携しているFPの業界経験平均は10.48年と長く、保険に限らず金融、税金、資産運用などお金に関する幅広い知識を持っているのが特徴です。

利用回数の制限はなく完全無料なので、ご自身で納得いくまで何度でも相談できるのも嬉しいポイントです。

相談場所は希望場所への訪問またはオンラインとなっており、相談窓口のオフィスまで出向く必要がないのも便利です。

基本情報

出典：みらいのほけん

※1：2024年8月26日時点
※2：2024年9月時点。一部提携先保険代理店の平均業界経験年数。

ほけんのぜんぶ

ほけんのぜんぶは、相談スタッフのFP資格取得率100％が特徴の保険相談窓口です。

保険だけでなくお金に関する様々な悩みを相談できるので、家計改善のコツや教育資金の試算、老後に必要な資金などをライフプランに沿って設計してくれます。

保険相談では、取扱保険会社数41社※3の中から相談者の目的に合わせてオーダーメイドで提案してくれるのも魅力です。

無料相談後には食料品や食器などから選べるプレゼントもあるのでお得です。

基本情報

出典：ほけんのぜんぶ
出典：保険相談キャンペーン情報

※1：2023年7月時点
※2：入社1年以上のプランナーが対象
※3：2024年10月1日時点

保険見直しラボ

保険見直しラボは訪問型保険代理店の中では国内最大級の規模を誇り、全国に66拠点※1を構えています。

また、相談を担当するコンサルタントは全員がFP資格を保有しており、業界経験も平均12.1年と長いのが特徴です。

さらに、イエローカード制度を採用しており、過度な営業行為が行われないよう指導を徹底。

お客様本位のサービス向上に努めており、利用者の満足度は97.3％※2の高さを誇っています。

基本情報

出典：保険見直しラボ

※1：2024年6月時点、公式サイト調べ
※2：入社1年後以降のコンサルタントが対象
※3：2020年6月の利用者アンケートデータより
※4：2025年4月時点

保険ライフ

保険ライフは50社以上の保険会社を取り扱っている保険相談窓口で、東証グロース市場に上場のブロードマインドが運営しています。

希望者にはライフプラン表を無料作成するサービスもあるので、保険に限らず将来のお金に関する不安も親身に相談に乗ってくれます。

在籍しているFPは2,000人以上と非常に多いので、適したFPとマッチングしやすいのも特徴です。

基本情報

出典：保険ライフ

※1：2024年12月25日時点、公式サイト調べ

保険クリニック

保険クリニックは全国に約280店舗を構えている保険相談窓口で、オンライン・店舗・訪問・電話・チャットから自分に合った相談スタイルを選べます。

相談員のFP資格保有率は72.8%※3となっており、さらに「マスター制度」の導入によって、それぞれの専門分野に特化した相談員からアドバイスを受けられます。

保険クリニックの大きな特徴は、一目で簡単に各保険の保障内容を比較できる「保険まるわかりシート」を無料配布している点です。

約50社の保険会社の商品の中から、あなたに適した保険を見つけられるよう相談員が丁寧にプランニングしてくれます。

基本情報

出典：保険クリニック

※1：2022年8月時点、株式会社アイリックコーポレーション管理データに基づき抽出 / 取扱保険会社数は店舗により異なります
※2：キッズスペースに対応していない店舗あり
※3：2022年6月時点、保険クリニック直営店にて保険募集に従事している社員のうち、「FP資格保有者」（AFP・CFP・FP技能検定1~3級のいずれか）の占率

保険見直し本舗

保険見直し本舗は、契約実績120万件を突破した大手の保険相談窓口です。

全国各地に計382店舗を構えており、毎月の相談者数は1万人以上を記録しています。

担当者制を採用しており、相談から申し込みまで専任アドバイザーが責任を持って担当してくれるのも嬉しいポイント。

提携している保険会社数も40社以上と多いため、本当に必要な保険だけをカスタマイズして組み合わせられるのも魅力です。

基本情報

出典：保険見直し本舗

※1：2024年11月時点

みんなの生命保険アドバイザー

みんなの生命保険アドバイザーは、登録している2,000人以上のFPの中から相談内容に適したFPを紹介してくれる窓口です。

20004年創業の業歴20年と業界の中では老舗で、累計相談実績は40万件以上を誇っています。

相談は何回しても完全無料なので、納得いくまで保険の加入可否を検討できるのもメリットです。

また、2025年3月時点では相談後のアンケートに回答すると黒毛和牛がもらえます※3。

基本情報

出典：みんなの生命保険アドバイザー
※1：2019年6月時点
※2：プレゼント内容は変更の可能性あり
※3：2024年8月19日〜終了日未定

個人年金保険に関するQ&A

まとめ

本記事では、今おすすめの個人年金保険商品をはじめ、個人年金保険の選び方やメリット・デメリットについて徹底解説しました。

個人年金保険は、公的年金だけでは不足しがちな老後資金を補う手段として有効ですが、商品ごとに特徴が異なります。そのため、自分の目的に合った保険を選ぶことが大切です。

どの保険が自分に合っているかわからない場合は、専門家がアドバイスしてくれる保険相談窓口を活用すると、より納得のいく選択ができるでしょう。

老後の資金準備を考えている方は、ぜひ一度、本記事でご紹介した保険相談窓口で相談してみてください。