医療保険の選び方は年齢で変わる？20代〜70代以上のポイントを徹底解説

病気や怪我になった時のために、民間の医療保険への加入を検討している人は多いでしょう。

日本は公的医療保険が充実しているものの、民間の医療保険にも加入して備えておけば万が一の際にも安心です。

とはいえ、保険会社が多数の医療保険を提供しているので、どれを選べば良いかで迷ってしまう可能性もあります。

そこで本記事では、民間の医療保険を選ぶ基本的なポイントや年代別の選び方について解説します。

医療保険を比較する際に利用したい保険相談窓口のおすすめも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

監修者の紹介

水野 崇

経歴・プロフィール

東京理科大学理学部卒業。2003年、30歳で半導体製造装置大手企業を早期退職し、株式専業トレーダーに転身。これまでに年間最高売買代金350億円超、月間最高利益2414万円を達成。水野総合FP事務所代表。独立系ファイナンシャルプランナーとして個別相談、執筆・監修、講師、取材協力などマルチに活動。ライフプラン、資産運用、相続・資産承継といった幅広い相談内容に対応し、全国1000名を超える方から日本FP協会に寄せられる「くらしとお金」の電話相談を1年間担当。

民間の医療保険は必要？仕組み・加入するメリットは？

医療保険は、大きく分けて「公的医療保険」と「民間医療保険」の2つがあります。

公的医療保険は、全国民が加入を義務付けられている医療保険のことです。会社員やその扶養家族が対象の被用者保険、自営業者などが対象の国民健康保険、原則として75歳以上の人が加入する後期高齢者医療制度などがあります。

日頃、通院した際に保険証提示により医療費が1〜3割負担になるのは、公的医療保険の保障によるためです。

一方、民間医療保険は保険会社が提供している任意加入の保険商品のことで、所定の病気・怪我が原因で入院・手術をした際などに、保障を受けられます。

公的医療保険だけでも一定の保障を受けられるものの、民間の医療保険にも加入しておくことで万が一の病気・怪我により備えることができるでしょう。

民間の医療保険の主な給付金

民間の医療保険に加入すると、主に以下のような保障（給付金）を受けることができます。

受け取れる金額や条件は契約内容によって異なるので、各商品の特徴をしっかりと把握しておくことが大切です。

例えば、入院給付金は入院日数に応じて支給される「日額タイプ」と、入院日数に限らず一時金が受け取れる「一時金タイプ」があります。

また、通院給付金は入院給付金の対象となる病気・怪我が前提ですが、入院前の通院も保障対象になるかは商品により異なります。

さらに、上記の給付金に加えて特定の病気に対応する特約を付けて、より手厚い保障を受けることも可能です。

民間の医療保険に加入するメリット

民間の医療保険に加入する主なメリットは、以下の3点です。

公的医療保険の対象外になる費用のカバー

特に大きなメリットが、公的医療保険の対象外となる費用をカバーできる点です。

公的医療保険の対象は標準的な医療費に限定されており、治療でかかる以下の費用に関しては全額自己負担になります。

入院時の雑費は必然的にかかるものであり、病院の空室状況によっては差額ベッド代を支払う可能性があります。

先進医療をはじめ保険適用されない治療を希望する場合も費用は高額になるため、公的の医療保険だけでは不十分になることもあるでしょう。

また、公的医療保険は確かに充実しているものの、将来も同様の保障があるとは限りません。少子高齢化に伴い医療費の増加も懸念されているため、公的医療保険の保障範囲が狭まり自己負担額が上がる可能性もあります。

こういった背景も踏まえると、民間の医療保険に加入して将来の医療費に備えることは大切です。

介護医療保険料控除による税金優遇

民間の医療保険に加入すると、税金面での優遇もあります。

支払った保険料は税制上の「介護医療保険料控除」に該当するため、支払額に応じて下表の通り所得から控除されます。

※：2012年1月1日以降に締結した保険契約の場合
参照：国税庁「生命保険料控除」

最大4万円の所得控除を受けることができ、所得税の負担軽減が可能です。

年末調整や確定申告にて自身で手続きを行わないと、所得控除が適用されないので注意しましょう。

収入減少に対する経済的・精神的な安心感

もしもの際の収入減少に対して、経済的にも精神的にも安心できる点もメリットの1つです。

特に、自営業者・フリーランス・個人事業主など、国民健康保険に加入している場合、疾病手当金※は原則支給なし。加えて、会社員・公務員のように有給休暇もないため、就業不能時は経済面・精神面の両方で不安定になる可能性もあるでしょう。

そういった状況においても、民間の医療保険に加入していれば入院・手術の際に給付金を受け取れるので、不安軽減に役立ちます。

※：会社員などが加入する健康保険の場合、病気・怪我による欠勤については月収の2/3を目安に疾病手当金として支給される（全国健康保険協会「疾病手当金」参照）

民間の医療保険を選ぶ基本的なポイント

保険期間

民間の医療保険は、保険期間により「定期タイプ」と「終身タイプ」の2つに分かれます。

それぞれの主なメリット・デメリットは下表の通りです。

例えば、子育て世代の方々が子どもの独立まで保障を受けたい場合は定期タイプを、変わらぬ保険料で一生涯の保障を得たい場合は終身タイプを選ぶと良いでしょう。

タイプごとに保険料も異なるので、保険料も加味してニーズに合った保険期間を選択することが大切です。

保険料払込期間は保険期間とは異なる

保険料を払い込む期間は保険期間と同じになるとは限らず、契約時に保険料の払込期間についても決める必要があります。

一般的に、保険料払込期間は「短期払い」と「終身払い」の2つがあり、違いは以下の通りです。

短期払いは「一括払い」「契約から10年間」あるいは「60歳まで」のように、払い込む期間を決めて保険料を支払います。

ただし、終身払いより払込期間が短くなるため、1回あたりの支払額は終身払いよりも大きい点には注意しましょう。

一方、終身払いは一生涯にわたって保険料を支払うこと。月々の保険料は短期払いよりも少ないものの、老後も支払いが続く点はデメリットです。また、長生きするほど、支払い総額が増えていくことにも留意する必要があるでしょう。

保険期間と保険料払込期間は混同しやすいため、それぞれの違いを理解したうえで自分自身に合ったプランを選ぶことが大切です。

保障内容

医療保険の保障としては、入院給付金・手術給付金・通院給付金などが一般的です。ただし、保障される金額や支給条件は保険商品によって異なるため、各商品の保障内容を比較することが重要になります。

特にチェックしておきたいのが、入院・手術に関する以下の項目です。

日額給付タイプの入院給付金は、1入院あたりの支払い限度日数が決まっているので、上限日数を確認しておかないと、長期入院時に保障を受けられない期間が出てきます。

手術給付金は「入院給付金日額×手術給付倍率」での計算が一般的ですが、手術給付倍率が手術内容で変動するかによっても、給付金額が変わります。

このように、保障内容は商品により多岐にわたるので、必要な保障内容が備わっているかを確認しましょう。

特約（オプション）

特約とは、基本の契約内容に追加できるオプションのことで、主契約では不足する保障も特約を付加してカバーすることが可能です。

付けられる特約は保険商品ごとに異なりますが、多くの医療保険で付加できる代表的な特約は下表の通りです。

自身のリスクに応じた特約を付けることで保障内容は充実するものの、保険料もその分増加するので必要な特約を見極めることが重要です。

なお、特約のみを契約することはできず、主契約を解約すると特約も同時に解約されるので注意しましょう。

貯蓄性の有無

医療保険は、大きく分けて「掛け捨て型」と「貯蓄型」の2種類があります。

医療保障に特化しているのが掛け捨て型で、医療保障に加えて貯蓄性も兼ねているのが貯蓄型です。

掛け捨て型は毎月の保険料が貯蓄型よりも割安なので、保険料を抑えて保障を手厚くできるのがメリット。一方、貯蓄型は解約時に一定の返戻金が受け取れるため、支払った保険料が無駄に感じにくい点が魅力です。

双方にメリットがあるので、どちらが良いかは人それぞれ異なります。

自分自身のライフプランや現在の経済状況を踏まえ、ニーズに合うタイプを選ぶことが大切です。

年代別の医療保険の選び方

20代：保険料を抑えつつ最低限の保障を確保

20代は他の年代よりも病気のリスクが低く、医療費の負担が少ない世代です。

実際に、20代で医療保険に加入している人の割合は下記の通り半数以下となっています。

しかし、20代は就職してから間もないので貯蓄（資産）は他の年代より少ないことが一般的。もしもの病気・怪我に陥った際に医療費を支払えなくなる可能性もあるため、予期せぬ病気・怪我に備えて一定の保障は確保しておくと良いでしょう。

なお、保障を充実させようとすると毎月の保険料が高額になり、家計が圧迫されることもあり得ます。収入と保険料のバランスを考えて、無理のない範囲で保障を確保することが大切です。

保険料を抑えることを重視するなら、貯蓄型ではなく掛け捨て型の保険がおすすめ。

将来は結婚・出産・転職などライフステージの変化を視野に入れるのであれば、保険の見直しをしやすい定期タイプが向いています。

30代：ライフステージの変化に合わせた医療保障を

30代はライフステージの変化が多い年代なので、ライフステージに合わせた医療保障を確保することが大切です。

独身の場合は、自身の病気・怪我に対するリスクを重視して手厚い保障を備えておくのがおすすめ。早いうちから三大疾病や生活習慣病を保障する特約も付加しておけば、将来に向けての病気リスク軽減にもつながります。

一方、結婚して家庭を持っている方々は、医療費をしっかりとカバーできる医療保険に加入して、万が一の際に家族の生活が困窮しないための対策をとっておきましょう。

例えば、日額給付タイプの医療保険に一時金の特約もつけておけば、入院して収入が減少したときも医療費・生活費を貯蓄からまかなう割合が減少します。

女性の場合は、がん罹患率※1が30代から上昇するので、以下のような女性特有がんに対する保障も備えておくと良いでしょう。

加えて、出産を考えている場合は、妊娠・出産に伴うトラブルも保障される商品を選ぶのがおすすめです。ただし、保険料の支払いが家計に影響しないよう、収入とのバランスを取ることは重視してください。

※1：国立がん研究センター がん情報サービス「がん種別統計情報 全がん」を参照

40代：病気リスクに備えて手厚い保障を準備

40代は一般的に仕事にも慣れて収入が安定する傾向ですが、子育て費用や住宅ローンの支払いなど、出費が増える年代でもあります。

今後のライフプランや資産状況を加味して、家族を守るために手厚い医療保障を備えておきましょう。

特に、がんや生活習慣病のリスクは男女ともに上がる時期でもあるため、がん保険や特定疾病に対する特約を付加しておくと安心です。

家庭を持つ40代の方々は、医療保険と合わせて就業不能保険なども組み合わせると、病気療養した際の家族の生活費もある程度はカバーされるでしょう。

50代：子どもの独立に合わせて保険の見直しを行う

50代は子どもがいる家庭でも子どもが独立する時期に入り、子どものための教育資金・生活費が不要になるので家計の負担は軽くなるでしょう。

実際に、民間医療保険の加入割合は50代が最も高く男女とも70％を超えているため、今後の健康リスクについて備える年代とも言えるでしょう。

子育てを終えている家庭は、子どもの教育費や万が一の際の生活費のために付けていた保障を削減し、自分自身や配偶者に対する保障を手厚くすることをおすすめします。

もし、現在加入している医療保険が定期タイプの場合は、更新による保険料増加を考慮して終身タイプへと見直すのも有効です。

また、退職後に保険料の支払いが続くと老後の生活費に影響を及ぼす可能性があるので、保険料払込期間の終了時期にも注意してください。

貯蓄が十分にある場合は、退職前に払込を終えるよう払込期間の短縮を検討すると、老後の負担軽減につながります。

60代：貯蓄とのバランス・老後資金を考えて必要な保障を

60代は退職を間近に控えているか、すでに退職している年代です。

見直しも含めて60代からの医療保険加入は保険料が高額になりやすいので、貯蓄で補える場合は保険料を引き下げて必要最低限の保障に絞ることも有効です。

また、この先は自身や配偶者が介護を必要とするケースもあり得るため、介護保険も含めて検討すると良いでしょう。

必要以上の医療保障は保険料が増加して老後資金の不足にもつながるので、無理のない保険料で老後資金も確保することが大切です。

70代以上：公的医療保険の自己負担減を考慮して保障を備える

70代以上の場合、年齢や健康状態により民間の医療保険に加入できないケースや、加入できても保険料が割高になる可能性が大きいです。

公的医療保険や貯蓄も考慮して、必要な保障に絞って民間の医療保険を活用すると良いでしょう。特に、70代以降は公的医療保険の保障が手厚くなり、公的医療保険の自己負担割合が1割または2割※に減少します。

公的医療保険だけでも充実した保障を受けられるので、老後の生活費と必要な医療費をしっかり計算し、経済面で安心できる環境を整えることが大切です。

現役時代から貯蓄型の医療保険に加入していた人は、老後資金のために医療保険を解約することも検討する時期と言えます。

※：自己負担割合が減少するかは所得次第であり、現役なみ所得者は3割負担で変動なし（出典：厚生労働省「医療費の一部負担（自己負担）割合について」）

医療保険選びで利用したい保険相談窓口おすすめ3選

医療保険は商品数が多いため、結局どれを選べばよいかわからない人もいるでしょう。

そこでおすすめなのが、無料で利用できる保険相談窓口を利用すること。保険相談窓口では数十社の保険を取り扱っているので、専門家が各社の中から適した保険を提案してくれます。

ここからは保険相談窓口のおすすめ3選を紹介するので、医療保険選びで迷ったときは活用していきましょう。

みらいのほけん

みらいのほけんは、54社※1の保険会社を取り扱っている保険相談窓口。多数の保険商品の中から、ニーズに合わせて保険プランを提案してくれるのがメリットです。

また、独自の審査基準を満たしたFPのみと提携しているので、満足度の低いFPとのマッチングは起こりにくい点も安心です。

相談者の年代は20代〜80代と幅広く、世代を問わず保険相談できるので、どの年代においても必要な医療保険の相談も行いやすいでしょう。

運営しているのは「なないろ生命」のグループ会社であり、母体が保険会社という安心感があるのも魅力の1つです。

出典：みらいのほけん
※1：2024年8月26日時点での提携先保険代理店の取扱保険会社の総数
※2：2024年8月30日時点における一部提携先保険代理店の平均業界経験年数
※3：2024年8月30日時点における提携元保険代理店の拠点総数

ほけんのぜんぶ

ほけんのぜんぶは、累計21万件以上※1の申込実績を誇る保険相談窓口。取り扱う保険会社は40社以上※2あり、多くの保険商品から適したプランを組み合わせることが可能です。

相談に応じるスタッフは全員FP資格※3を保有し、保険だけでなくお金に関するさまざまな相談に応じてくれるのが特徴です。

相談受付は24時間365日対応なので土日・夜間でも申し込めるうえ、最短翌日には相談できる点も魅力。すぐに保険相談したい人にも向いているサービスです。

出典：ほけんのぜんぶ
※1：2023年2月時点（ほけんのぜんぶ調べ）
※2：2024年10月1日時点
※3：入社1年以上のプランナーのFP資格取得率は100％
※4：2025年2月時点

保険見直しラボ

保険見直しラボは、41社※1の保険会社を取り扱う保険相談窓口。相談者の悩みを丁寧にヒアリングして、複数の保険商品の中から適した保険をオーダーメイドで提案してくれます。

保険以外のお金に関する相談にも強く、現在から将来にかけての総合的なお金のアドバイスも可能。医療保険に限らず、お金に対しての悩みや不安がある人に向いています。

相談方法はオンライン・訪問相談の2つがあり、何度でも何時間でも無料で利用できるので、納得いく保険選びができるでしょう。

出典：保険見直しラボ
※1：2025年4月時点
※2：入社1年以上経過したコンサルタントが対象
※3：2023年1月時点
※4：2025年4月時点

医療保険の選び方に関するQ&A

まとめ

本記事では、民間の医療保険の仕組みや加入するメリット、年代別の選び方について解説しました。

民間の医療保険に加入しておけば公的医療保険でカバーできない費用も補えるので、病気・怪我の際の医療費の負担を軽減できます。

医療保険を選ぶポイントは人により異なるため、自身の年代・ライフステージ・資産状況などを踏まえて、無理なく必要な保障を受けられる商品を選びましょう。

また、無料で利用できる保険相談窓口を活用して、医療保険を検討することもおすすめです。

相談者ごとに適した保険プランをFPが提案してくれるので、ニーズに合う医療保険が見つかるでしょう。