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手術の費用一覧｜手術費用はどれくらいかかる？払えないときは？
突然の病気やケガで入院、手術となった場合、ある程度まとまった治療費が必要になります。大きな病気やケガに備えるために、日ごろから準備をしておくことが大切です。今回は、手術が必要になった場合にはどのくらいの費用がかかるのか紹介します。
目次
手術にかかる費用一覧｜入院にかかるお金はどれくらい？
手術や入院が必要な場合、1入院当たりどのくらいの費用がかかるのでしょうか。以下の一覧表は、公益社団法人全日本病院協会のデータをもとに作成した1入院当たりの平均的な医療費と、高額療養費制度を適用した場合の費用の一例です。
（例）69歳以下・年収約370～約770万円の場合
※（）内は高額療養費制度を適用した場合の費用
| 傷病名 | 手術や入院にかかる費用（1入院当たり） |
| 胃のがん（悪性新生物） | 953,260円（86,963円） |
| 結腸のがん（悪性新生物） | 944,260円（86,873円） |
| 直腸のがん（悪性新生物） | 876,591円（86,196円） |
| 気管支・肺のがん（悪性新生物） | 1,282,644円（90,256円） |
| 急性心筋梗塞 | 1,214,412円（89,754円） |
| 肺炎 | 977,118円（87,201円 |
| ぜんそく | 305,569円（80,486円） |
| 脳梗塞 | 2,110,110円（98,531円） |
| 脳出血 | 2,743,935円（104,869円） |
| 糖尿病 | 826,176円（85,692円） |
| 大腿骨頸部骨折 | 2,033,704円（97,767円） |
| 胃潰瘍 | 578,336円（83,213円） |
| 急性腸炎 | 271,915円（80,149円） |
出典：「「医療費」重症度別慢性期グループ2021年度年間集計」（公益社団法人全日本病院協会）※一部抜粋
一覧表を見ると、傷病によってかかる費用が大きく異なることがわかります。
がん（悪性新生物）による入院1回当たりにかかる医療費は100万円程度です。窓口の負担額（3割）が30万かかるとすると、高額療養費制度を適用した実際の負担額は80,430円となります。（69歳以下・年収約370～約770万円の場合）
がん治療も多くは公的医療保険の適用対象となりますが、治療が長期化しやすいことから費用がかかる傾向にあります。また、陽子線治療のような先進医療や、自由診療を選択する場合は自己負担が高額になりがちです。
一覧をみると、脳梗塞や脳出血などの脳に関わる疾患も費用が高額になることがわかります。後遺症の影響でリハビリに時間を要するため、入院が長期化しやすいことが理由のひとつです。また、脳などに関連する手術には高度な技術が必要になるため、費用が高額になる傾向にあります。
なお、今回は傷病ごとの平均的な費用感を取り上げましたが、病気の進行状況（ステージ）によって費用が変わってくる傷病もあります。平均値以上に費用が膨らむ可能性がある点についても注意が必要です。
手術・入院費用が心配…払えないときは？
傷病によっては、高額な手術費や入院費がかかる可能性があります。ここでは、高額な手術費や入院費用の対処法について3つ紹介します。
高額療養費制度を利用する
公的医療保険には、高額療養費制度があります。これは、医療費が高額になったとき、１ヶ月当たりの自己負担額の上限を超える部分を公的医療保険から支給する制度です。
上限を超える医療費の負担が軽減されるため、手術や入院で高額な医療費が請求された場合に活用できます。ただし、手術費や治療費などを対象にした制度であることから、差額ベッド代や食事代などは含まれない点には注意が必要です。
また、自己負担の上限は個人または世帯の所得金額によって決められています。制度を利用する場合は、世帯の所得や上限額について確認しておきましょう。
医療費控除を活用する
医療費控除は、所得税法上の制度で、年間でかかった医療費が一定額を超える場合に確定申告を行うことで、所得控除が受けられるものです。
医療費控除の金額は、以下の計算式で算出されます。
1年間で支払った医療費の合計額－保険金などで補填される金額－10万
総所得が200万円未満の場合は、10万円ではなく（総所得×5％）を差し引きます。また、医療費控除の金額は200万円が上限です。
所得控除ですので、その年の所得税の計算対象となる所得金額を減額する効果があり、所得税の納税額を抑えることができます。
手術費や入院で必要な療養費のほか、薬局で購入した薬代、通院にかかった交通費（通常必要と認められる公共交通機関などを利用した場合の交通費）なども対象です。
生命保険でカバーする
高額療養費制度などの公的保障は心強いですが、負担が軽減される上限額は決まっており、差額ベッド代や先進医療など公的保障でカバーできない部分も存在します。
公的保障で不十分な自己負担額相当分をカバーできるように、医療保険への加入を検討するのも方法のひとつです。医療保険に加入することで、手術や入院などの治療にかかる費用負担に備えることができます。
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まとめ
突然の入院、手術によって、まとまった費用が必要になることがあります。高額な医療費の出費に備えた公的保障もありますが、自己負担も発生します。自己負担に備えるには、医療保険やがん保険への加入も検討しましょう。
Ｎ－Ｂ－２３－０２１４（２３０７２７）
