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がん保険の必要性は?3つの要素から必要性を判断しよう!

現在がん保険に加入していない人の中には、がん保険は本当に必要なのかどうか疑問に思っている人もいるでしょう。

しかし、自分にとってがん保険の必要性が高ければ、今のうちに加入しておきたいところです。ここでは、がん保険の必要性や加入するメリットについて解説していきます。

がん保険の必要性は?3つの側面から考えよう!

がん保険が必要かどうか判断するうえで、次の3つの要素を参考にしてみましょう。

がん罹患率

公益財団法人がん研究振興財団の「がんの統計2021」によると、生涯でがんにかかる確率は男性が65.5%、女性は50.2%です。いずれも50%を超えており、2人に1人はがんにかかっていることがわかります。男性にいたっては3分の2に迫る数字です。

全年齢 ~39歳 ~49歳 ~59歳 ~69歳 ~79歳
男性 65.50% 1.20% 2.70% 7.80% 21.90% 43.60%
女性 50.20% 2.30% 6.30% 12.40% 21.20% 32.80%

※公益社団法人がん研究振興財団「がんの統計2021」年齢別階級別罹患リスク(2017年罹患・死亡データに基づく)全がん

また、年齢が高くなると罹患リスクも高まる傾向にあります。60歳以上の人なら、いつがんになってもおかしくはないといえるでしょう。40~50代の人たちも、万が一に備えて定期的に健康診断を受けるようにしましょう。

がん診断後の生存率

「がんの統計2021」の地域がん登録における5年後の生存率によると、がんと診断された人の5年後の生存率は64.1%です。

また、5年後の生存率は、がんのできる部位によって大きく異なります。膵臓がん・胆のうがん・胆管がんなどの5年後の生存率は低く、いずれも3割以下しかありません。特に膵臓がんは非常に低く、1割を切っています。

少しでも生存率を高くするには、適切な治療を受けることが大事です。がんの進行症状によって治療法が異なるため、もし治療費が高額になったとしても、がん保険があれば安心して費用をまかなえるでしょう。

がんの治療にかかる費用

「令和元年度 医療給付実態調査-調査結果の概要」によると、1日あたりのがんの治療費は、健康保険が協会けんぽなら12,525円です。組合健保の加入者なら8,870円、市町村国保の加入者だと31,905円かかります。

出典:「令和元年度 医療給付実態調査-調査結果の概要」(厚生労働省)

高額療養費制度を利用すれば、一部の自己負担金額から払い戻しが可能です。(1ヶ月単位で計算)

年齢や所得によって自己負担限度額は異なります。

例えば、69歳以下で年収約770~約1,160万円の方(※健保の場合:標報53万~79万円、国保の場合:旧ただし書き所得600万~901万円)であれば、自己負担金額の計算方法は167,400円+(総医療費-558,000円)×1%です。

出典:「高額療養費制度を利用される皆さまへ」(厚生労働省)

また、「平成29年(2017)患者調査の概況」によると、がん治療における平均在院日数は17.1日です。

つまり、もっとも安い組合健保の加入者でも、入院治療にトータルで15万円程度かかることになります。市町村国保の場合には50万円以上です。

出典:「平成29年(2017)患者調査の概況」(厚生労働省)

メリットが多い!がん保険が必要な理由とは

がん保険が必要な理由について見ていきましょう。

貯蓄がなくても医療費の支払いをカバーできるから

がん保険に加入していない場合、貯蓄から治療費を捻出することも検討する必要が出てきます。医療費のための貯蓄を特にしていない場合には、教育費や老後資金などの貯蓄を取り崩すことになるおそれがあります。

その点、がん保険に加入していれば、貯蓄を取り崩さずに済むでしょう。大切な貯蓄を守りながら医療費を支えることができるのです。

公的医療保険制度が適用されない治療もあるから

がんの治療にかかる費用のうちすべてに公的医療保険制度が適用されるとは限りません。がんの治療の中には先進医療や自由診療に該当するものもあり、公的医療保険制度の対象外となります。

また、入院時に大部屋ではなく少人数の病室や個室などを利用したいと考えている人もいるでしょう。その場合には、差額ベッド代がかかります。入院中の食事に関しても、公的医療保険の対象にはなりません。

高額療養費制度を利用しても家計のダメージは大きいから

医療費が多くかかったときには、高額療養費制度を利用できます。所得区分ごとにあらかじめ決められており、それを超える医療費がかかった場合に支給を受けられる仕組みです。

治療が短期間で済めば、この高額療養費制度でカバーできることもあるでしょう。しかし、治療が長期間にわたると、高額療養費制度を利用しても家計へのダメージは大きくなるものです。また、高額療養費制度は公的医療保険制度の対象となる部分にしか利用できません。

まとめ

一生涯でがんに罹患する人は半数以上にも上り、高齢になるとそのリスクと隣合わせです。がんの治療を行うのには多額の費用がかかるため、がん保険に加入して早いうちから備えておきましょう。

がん保険にもさまざまなものがありますが、なないろ生命保険の「なないろがん一時金保険」なら、がんと診断されれば最高500万円(60~80歳は300万円が限度)までのまとまった一時金を受け取れます。長期間の治療に備えるなら、診療報酬点数連動型の「なないろがん治療保険極(きわみ)」もおすすめです。

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