学資保険のおすすめ人気商品5選｜メリット・選び方も解説【2025年7月】

※この記事はPRを含みます。

学資保険は、教育資金を計画的に貯める方法として注目されていますが、「どの学資保険がいいのかわからない」「選び方の基準は？」と悩む方も少なくないでしょう。

子ども1人あたりの教育費は幼稚園から大学まですべて公立でも約822万円、すべて私立の場合は約2,307万円にものぼるとされています（※）。こうした背景からも、早いうちからの資金準備は非常に大切です。

本記事では、おすすめの学資保険を5つ厳選してご紹介。あわせて、学資保険の必要性や選び方、迷ったときに頼れる無料のおすすめ保険相談窓口もピックアップしています。

この記事を参考に、無理のないかたちで教育資金を準備し、お子さまの将来に安心をプラスしていきましょう。

監修者の紹介

水野 崇

経歴・プロフィール

東京理科大学理学部卒業。2003年、30歳で半導体製造装置大手企業を早期退職し、株式専業トレーダーに転身。これまでに年間最高売買代金350億円超、月間最高利益2414万円を達成。水野総合FP事務所代表。独立系ファイナンシャルプランナーとして個別相談、執筆・監修、講師、取材協力などマルチに活動。ライフプラン、資産運用、相続・資産承継といった幅広い相談内容に対応し、全国1000名を超える方から日本FP協会に寄せられる「くらしとお金」の電話相談を1年間担当。

子ども1人あたりの教育費はいくら必要？

子供1人が幼稚園〜大学まで通った場合の教育費の目安は、約800〜2,300万円です。

公立と私立で学費が異なるため金額に幅がありますが、全て公立の場合でも大きな費用になることに変わりありません。

段階別の教育費目安は、下表の通りです。

※学習塾・習い事の費用を含んだ目安金額
参照：日本政策金融公庫「教育資金はいくら必要？かかる目安額をご紹介」

学習塾や習い事をしない場合はもっと教育費を抑えられますが、できることなら習い事の費用を含めた資金を準備するのが望ましいでしょう。

子どもに満足いく教育を受けさせてあげるためにも、早いうちから計画的に教育資金を用意し始めることを心がけることが大切です。

教育資金の準備は学資保険がおすすめ

まとまったお金がかかる教育資金は、学資保険で準備していくのがおすすめです。

ここからは、学資保険の概要と種類について紹介します。

学資保険とは？

学資保険とは、子どもの教育資金を計画的に準備するための保険商品のことです。

子どもの教育費を目的とした貯蓄の要素が大きいですが、契約者が死亡あるいは高度障害に陥った際には以後の保険料支払いを免除される商品がほとんどです。

このように学資保険は貯蓄と保障の両面を兼ねているため、安全かつ計画的に教育資金を確保できるのが特徴です。

子どもの将来を考えるうえで、学資保険を活用して教育資金を準備することは大切と言えるでしょう。

学資保険の種類

学資保険は大きく分けて「貯蓄重視型」と「保障重視型」の2種類があります。

貯蓄重視型でも、万が一の事態における払込免除特約はあることが一般的なので、保障が全くないわけではありません。

どちらのタイプが良いかは学資保険に加入する目的によって変わるので、ニーズに合う商品を選びましょう。

【2025年7月】おすすめの学資保険商品5選

「学資保険に加入したいけど、どの商品を選べばよいかわからない…」とお悩みの方は多いかと思います。

学資保険にはさまざまな商品があり、選び方によっては将来の教育資金の準備に大きく影響するため、ポイントを押さえて選ばなくてはなりません。

当サイトではさまざまな学資保険を比較した結果、おすすめの学資保険商品を厳選してご紹介します。ぜひ参考にしてください。

上記の学資保険商品に加え、気になる保険商品がある場合は、その商品を取り扱っている保険相談窓口を利用することをおすすめします。

学資保険に加入する3つのメリット

学資保険に加入することで、教育資金を計画的に積み立てるだけでなく、いくつかのメリットを享受できます。

ここでは、学資保険に加入することで得られる3つの主なメリットを紹介します。

もしもの事態が起きても教育資金を準備できる

学資保険の大きなメリットは、契約者にもしもの事態があった場合でも子どもの教育資金を確保できる点です。

支払い免除された後も契約時に設定した満期金や給付金は予定通り受け取れるので、子どもの進学や学費の支払いに経済面での影響を与えにくいです。

預貯金の場合はもしもの際の保障がなく、子どもの教育に支障をきたすリスクがあるため、より安心して子どもの将来を準備できると言えるでしょう。

払込保険料以上の保険金を受け取れることがある

学資保険は貯蓄性の高い商品が多く、満期まで払いこめば商品次第では払込保険料の総額よりも多くの保険金を受け取ることができます。

これは、保険会社が運用益を活用して契約者に還元しているためで、返戻率の高い学資保険を選べば効率的に教育資金を準備することが可能です。

また、満期金の受取時期を子どもの進学に合わせて設定できるため、大きな支出が集中するタイミングに計画的に備えられる点も魅力と言えます。

なお、保険の契約時期や保険料の払込方法によっては元本割れのリスクもあるため、契約前にしっかりと商品内容を確認することが重要です。

税金負担が軽減されやすい

学資保険は生命保険の1つであるため、税制上の優遇を受けられるのもメリットです。

支払った保険料は「生命保険料控除」の対象なので、年末調整あるいは確定申告を行うことで、1年間に払い込んだ保険料に応じて所得税・住民税の納税額を軽減できます。

預貯金で教育資金を準備する場合と比べると、結果的に家計の負担を小さくすることができるでしょう。

なお、学資保険の満期金や給付金を受け取る際は、受取人を誰にするか、受取方法をどうするかで課される税金が異なります。

「契約者＝受取人」なら一時所得または雑所得、「契約者≠受取人」なら贈与税の対象なので、受け取る時の税金も考慮して契約することが大切です。

※参考：国税庁「No.1140 生命保険料控除」

学資保険に加入する2つのデメリット

学資保険に加入する前に知っておきたいデメリットもいくつかあります。

以下では、学資保険に加入する際に考慮すべき2つのデメリットについて解説します。

自由に引き出せない

学資保険で支払った保険料は自由に引き出すことができないので、柔軟に資金管理したい家庭には不便です。

預貯金をはじめ他の手段で柔軟に使えるお金を確保しておかないと、お金が急に必要になった場合は学資保険を解約する必要が出てくるでしょう。

とはいえ、学資保険の本来の目的は教育資金の準備なので、自由に引き出せないことは使い込む心配が少なく計画的に貯めやすいとも言えます。

インフレリスクに対応できない

学資保険では契約時に設定された満期金額が固定されていることが多いため、インフレのリスクには対応できません。

例えば、現在なら100万円の学費が、子どもが進学する頃には150万円まで上昇するといったケースが挙げられます。

インフレによって教育費が上昇してしまうと、受け取れる保険金だけでは不足する可能性が出てくるかもしれません。

教育資金を準備する際は、このようなインフレリスクも考慮しておくことが大切です。

学資保険選びにおすすめの保険相談窓口

学資保険の加入を検討する際、どの保険商品を選べばよいか迷ってしまうことが多いでしょう。選択肢が多い中で、自分にぴったりの学資保険を見つけるためには、専門家のアドバイスを受けることが有効です。

そこでおすすめなのが、複数の保険会社の商品を取り扱っている保険相談窓口の利用です。

ここからは、学資保険選びに保険相談窓口のおすすめを紹介します。

※表は横にスクロールできます。

※1 2024年4月時点
※2 2024年8月26日時点での提携先保険代理店の取扱保険会社の総数。
※3 2025年4月時点

みらいのほけん

みらいのほけんは、なないろ生命のグループ会社が運営している保険相談窓口です。

また、提携拠点は全国106箇所と充実しているので、対面相談もほぼ全国対応しています。

独自の審査基準をクリアした経験豊富なFP約500名と提携しており、保険相談に限らずお金に関する様々な相談に対応してくれるのも魅力です。

イエローカード制度を採用しているため、合わない担当者の場合もすぐに対応してくれるのも安心と言えるでしょう。

基本情報

出典：みらいのほけん

※1：2024年8月26日時点
※2：2024年8月26日時点での提携先保険代理店の拠点数の総数
※3：プレゼント内容は時期により変更となる場合があります。詳細は公式サイトをご確認ください。

ほけんのぜんぶ

ほけんのぜんぶは子育て世代からの相談件数が4万件を超えている、これから教育資金を準備していく家庭に適した保険相談窓口です。

取り扱う保険会社も40社以上と多く、返戻率の高いソニー生命の学資保険をはじめ多数の商品を取り扱っているのも特徴です。

最短で申込の翌日に相談することもできるので、早急に保険の検討をしたい人にもおすすめです。

基本情報

出典：ほけんのぜんぶ

※1：2023年2月時点
※2：入社1年以上のプランナーが対象
※3：2024年10月1日時点
※4：2025年1月時点

保険見直しラボ

保険見直しラボは、41社の保険を取り扱っている国内最大級の規模※4の訪問型保険代理店です。

また、イエローカード制度を採用しており、担当者が合わないと感じたら早急に対応してくれるので安心して相談できる環境です。

保険商品については、東京海上日動あんしん生命の学資保険をはじめ、第三者機関の顧客満足度ランキング上位の商品を複数扱っています。

相談後にアンケート回答すると食品などのプレゼントをもらえるのも嬉しいポイントです。

基本情報

出典：保険見直しラボ

※1：2025年4月時点
※2：2024年10月時点のお客様アンケート結果
※3：入社1年以上経過したコンサルタントが対象
※4：公式サイトの文言を引用　2025年4月時点
※5：2025年4月時点
※6：2025年1月時点

学資保険選びで重視したい3つのポイント

自分自身で学資保険を選ぶポイントを知っておくと、保険相談窓口を利用する際もより良いアドバイスを受けられるでしょう。

ここでは、学資保険選びで重視したい3つのポイントについて解説します。

返戻率の高さ

返戻率の高さは、学資保険を選ぶうえで重要なポイントです。

例えば、返戻率110％で払込金額が100万円の場合は「100万円×110％＝110万円」となり、払込金額よりも10万円プラスです。

このように、返戻率が高い商品の方が総額で受け取れる金額は大きくなるので、同等の内容であれば返戻率が高いものを選ぶのがおすすめです。

受け取り方・受け取るタイミング

学資保険の給付金は、満期時に一括で受け取るタイプや進学時に分割して受け取るタイプなど、商品によって受け取り方やタイミングが異なります。

どのタイミングで保険金を受け取るのがベストなのかは、子供の進学状況や家庭の経済状況によっても変わってくるでしょう。

子供に受けさせたい教育プランを考慮して、必要なタイミングで給付を受けられる学資保険を選択することが大切です。

なお、振込時期を子どもの満年齢に設定してしまうと、進学するタイミングで満年齢に達しておらず保険金を受け取れないケースもあるので注意しましょう。

保険料の払込方法

学資保険の払込方法は「一時払い」「全期前納払い」「定額払い」の3つがあります。

表は横にスライドできます

一般的なのは月払い・年払いなどの定額払いですが、総支払額は他の払込方法より高くなることが一般的ですので、資産に余裕のある家庭なら一時払いまたは全期前納払いがおすすめです。

一時払いは払込保険料を安くできるので、返戻率も高くなります。

ただし、一時払いには払込免除特約がなく、生命保険料控除は支払った年の1回のみというデメリットも存在するので、こういった弱点を気にするなら全期前納払いが良いでしょう。

全期前納払いは一時払いより保険料総額が高くなる傾向がありますが、生命保険料控除は毎年受けられて、払込免除特約も適用されます。

学資保険はおすすめしない？代わりの教育資金の準備方法4選

学資保険以外の方法で教育資金を準備していくことも可能です。

以下では、学資保険の代わりとなる教育資金の準備方法を4つ紹介し、それぞれのメリット・デメリットを解説していきます。

預貯金

金融機関にお金を預ける預貯金は、誰でもすぐに始められるシンプルな準備方法です。

国から毎月給付される児童手当を預貯金に回すだけでも、一定金額を貯めることができます。

また、死亡・高度障害など万が一の事態に対する保障がない点は理解しておきましょう。

投資（資産形成）

株式や投資信託などの金融商品に投資して教育資金を準備するのも1つの手段です。

運用成果によっては大きく利益を出せるので、学資保険や預貯金よりも効率良く資産が増える可能性があります。

ただし、株式や投資信託は元本割れリスクを伴うので、元本保証を求めるなら国債などの手堅い金融商品を選ぶのがおすすめです。

預貯金と同じように万が一の事態に対する保障がない点は覚えておきましょう。

教育ローンなど各種支援

国や地方自治体による支援制度を活用することでも教育資金を準備できます。具体的には「貸与型の奨学金制度」や「教育ローン」などがあり、どちらも必要な時期にまとまったお金を借りられるのが特徴です。

また、条件に合致しないと判断された場合は、制度自体を活用できないケースもあり得るでしょう。

なお、奨学金制度に関しては給付型もあり、給付型に関しては返済の必要がありません。

他の生命保険

学資保険の代わりに以下の生命保険に加入して、教育資金を準備することも有効な手段です。

これらの保険は、万が一の事態に備えた保障がついているため、安心感があります。特に低解約返戻金型終身保険は、保険料が比較的安価でありながらも、保障内容が充実している点が魅力です。

また、外貨建て終身保険や変額保険では、運用実績や為替相場に影響を受けて、保険金が増加する可能性があります。一方で元本割れリスクもあることは把握しておきましょう。

これらの保険を選ぶ際にはリスクを十分に理解したうえで、自身の資産運用に対する考え方やリスク許容度をしっかりと検討することが重要です。

学資保険の必要性が高い家庭・低い家庭の特徴

学資保険は、すべての家庭に必要というわけではありません。家庭の状況や子どもの教育方針によって、学資保険の必要性は異なります。

以下では、学資保険の必要性が高い家庭とそうでない家庭の特徴について解説します。

学資保険の必要性の高い家庭

以下に該当する家庭は、学資保険に加入する必要性が高いと言えます。

計画的に貯蓄することが苦手な家庭は、半強制的に教育費の積立ができる学資保険は向いています。支払った保険料は簡単に引き出すことができないので、預貯金よりも着実に貯めていけるでしょう。

また、契約者の死亡・高度障害などに対する保障も備わっているので、万が一の事態が起きても教育費を確実に残せるメリットもあります。

学資保険の必要性の低い家庭

以下に該当する家庭は、学資保険に加入する必要性が低いでしょう。

教育資金として充分な資産を現在保有しているなら、学資保険に加入するメリットはあまりないでしょう。

学資保険にかけるお金を資産運用に回した方が、効率よく教育費を準備できる可能性があるためです。

なお、子どもが既に小学生になっている家庭は、学資保険に加入できる可能性が低下します。

仮に加入できたとしても、保険料は高くなるので他の方法で教育費を準備する方が望ましいでしょう。

学資保険に関するQ&A

まとめ

本記事では、子どもの教育費目安、学資保険の必要性や選び方、おすすめの学資保険5選を紹介しました。

幼稚園から大学までの教育費目安は1人あたり800万円〜2,300万円と高額な傾向にあるため、早めの準備が必要です。

学資保険に加入すれば、計画的に貯蓄できるだけでなく、万が一の保障も備えられるため、安心して教育資金を準備できます。

とはいえ、学資保険にはさまざまな種類があり、返戻率や保障内容も異なります。複数の商品を比較できる保険相談窓口を活用し、ライフプランに合った学資保険を選びましょう。

参考文献

• 日本政策金融公庫「教育資金はいくら必要？かかる目安額をご紹介」
• 国税庁「No.1140 生命保険料控除」