2023.07.07

医療保険がいらないと言われるのはなぜ？必要な理由も詳しく紹介

いざというときのために加入を勧められる医療保険ですが、一方で「医療保険はいらない」といった声もあります。医療保険は本当に不要なのでしょうか？

本記事では医療保険が必要ないと言われる4つの理由と、それでも医療保険への加入がおすすめといえる理由を紹介します。

医療保険がいらないと言われる理由

医療保険は、予期しない事故や病気による出費増や収入減に備えて加入するものです。

なぜ、医療保険はいらないという声があるのでしょうか。理由を見ていきましょう。

日本では、公的医療保険への加入が義務付けられているため、医療機関にかかった際に医療費を全額自己負担する必要はありません。

病院にかかった費用は、入院や手術費用も含めて30％（70歳以上であれば20％、もしくは10％負担のケースもあり）の負担額に抑えることが可能です。

ほとんどの治療が公的医療保険の対象となり、日本全国どこの病院でも保険制度を利用できることから、日本の公的医療保険は給付内容が手厚いといえます。

そのため、医療保険に加入する必要はないと考える人も多くいます。

日本の公的医療保険では、保険適用の治療で自己負担額が高額になったときのために高額療養費制度が備えられていることも、医療保険がいらないと考えられる理由のひとつです。

高額療養費制度とは、1ヶ月にかかった医療費が一定の金額を超えたときに健康保険等から超過分の払い戻しを受けられる制度です。

一定の金額は年収や年齢によって異なるものの、一般的な収入で70歳未満であれば約8万円＋αとなっています。

例えば、手術などによって1ヶ月にかかった治療費が100万円だった場合、自己負担額は30％の30万円となりますが、高額療養費制度を利用すると約8万円＋αの負担額で済みます。つまり、健康保険等から21万円ほどの払い戻しが受けられることになるのです。

医療保険は加入する年齢によって保険料が異なります。同じ保障内容でも、若い人と高齢者では高齢者のほうが保険料は高くなるのが一般的です。

そのため、高齢者の場合は高い保険料を払うより、いざというときのために貯金しておいたほうが合理的と考える人もいます。

会社員で健康保険に加入していれば、病気やケガで働けなくなった場合でも一定の条件を満たすことで傷病手当金をもらえます。

傷病手当金ではこれまでの収入の約2/3をもらえるので、ある程度の貯蓄があれば収入減にも対応できます。

ただし、国民健康保険には同様の制度がないため、自営業やフリーランスの方は注意が必要です。

ここまで紹介したように公的医療保険の給付内容が手厚いことから、医療保険への加入は不要と考える人もいます。

しかし、それでも医療保険への加入は必要といえます。その理由をみていきましょう。

公的医療保険でカバーできるのは、あくまでも治療費の一部です。入院中の食事代や入院生活で使用する消耗品、また家族の付き添いやお見舞いなどにかかる費用は全額自己負担となります。

加えて、入院中や休業中の生活費といった医療費以外にかかる費用は貯金を崩すなどして自分で工面する必要があります。そのため入院や治療にかかる期間が長引くと経済的に困難な状況となるかもしれません。

その点、医療保険に加入していれば、公的医療保険でカバーできない費用も補うことができます。

先進医療とは、厚生労働省が定めた高度な医療技術や治療法のことです。先進医療の費用は高額となりますが、公的医療保険の対象外であるため全額自己負担となります。

治療によっては数百万円もの費用がかかることになり、十分な蓄えがなければ治療を断念せざるを得ないこともあるかもしれません。その点、医療保険に加入していれば、先進医療をはじめとした高額医療費にも備えることができます。

大きなケガや病気に見舞われると、長期間働けなくなることも考えられます。医療費だけであれば公的医療保険と貯蓄で賄えても、長期にわたって働けないと、その後の生活費を賄うことが難しくなるものです。

貯金に不安がある場合は、入院や治療にかかる負担金をできるだけ医療保険でカバーし、手持ちのお金を生活費に充てるほうが良いといえます。

「医療保険はいらない」という意見もありますが、公的医療保険だけではカバーできない費用もあるため、もしものときの備えとして加入しておくのが安心です。

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Ｎ－Ｂ－２３－０１６４（２３０６０６）

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