がんや特定3大疾病に、
保障を自由に選んで備えられる保険

がん治療給付金・特定3大疾病治療給付金・特定がん治療給付金の支払事由における「セカンドオピニオン」とは、公的医療保険制度に基づく医科診療報酬点数表または歯科診療報酬点数表で「診療情報提供料（Ⅱ）」が算定される診療に関する情報の提供をいいます。

「診療情報提供料（Ⅱ）」が算定されている診療に関する情報の提供を受けた場合でも、これに基づく病院または診療所の受診をしていないときは給付金の支払対象とはなりません。

がん治療給付金・特定3大疾病治療給付金・特定がん治療給付金の支払事由に該当する「がんゲノムプロファイリング検査」とは、公的医療保険制度に基づく医科診療報酬点数表または歯科診療報酬点数表で「がんゲノムプロファイリング検査」または「がんゲノムプロファイリング評価提供料」が算定される検査をいいます。

がん細胞にどのような遺伝子変異があるかを調べることで、その変異に対応した治療法や薬がないかを検討することができます。検査結果は、今後の治療方針を検討する際の参考情報として活用されます。

がん治療給付金、および特定がん治療給付金の支払事由における「リハビリ通院」とは、がんと診断確定された後に、がんによって生じた状態の改善を目的として行うリハビリテーションのための通院をいいます。具体的には、医師が必要と認めたリハビリ治療について、自宅での実施が困難なため、病院または診療所で入院せずに受ける治療のうち、公的医療保険制度における「リハビリテーション料」の対象となるものをいいます。

ただし、症状が回復し、日常生活や仕事に支障がない程度まで回復した後の通院や、医学的な必要性が認められない通院については、お支払いの対象とはなりません。

がんの「リハビリ治療」の具体例

※上記はリハビリ治療の一例です。実際の病状や治療経過等により治療内容は異なります。

※実際にリハビリ通院に該当するかどうかは、約款の規定に基づいて判断します。

※通算の支払回数が121回目以降となる場合、リハビリ通院によって支払事由に該当しても給付金をお支払いしません。

特定３大疾病治療給付金の支払事由における「リハビリ通院」とは、がん、心疾患または脳血管疾患によって生じた状態の改善を目的として行うリハビリテーションのための通院をいいます。具体的には、医師が必要と認めたリハビリ治療について、自宅での実施が困難なため、病院または診療所で入院せずに受ける治療のうち、公的医療保険制度における「リハビリテーション料」の対象となるものをいいます。

ただし、症状が回復し、日常生活や仕事に支障がない程度まで回復した後の通院や、医学的な必要性が認められない通院については、お支払いの対象とはなりません。

がん・心疾患・脳血管疾患の「リハビリ治療」の具体例

• 嚥下障害とは、⾷べること、飲み込むことの障害のことで、上手く⾷べられない、飲み込めない状態をいいます。

※上記はリハビリ治療の一例です。実際の病状や治療経過等により治療内容は異なります。
※実際にリハビリ通院に該当するかどうかは、約款の規定に基づいて判断します。
※通算の支払回数が121回目以降となる場合、リハビリ通院によって支払事由に該当しても給付金をお支払いしません。

「がん緩和ケア」とは、がんに伴う痛みなどを和らげることを目的とした医療です。

「緩和ケア」というと”終末期に行われるもの”というイメージを持たれる方も多いかもしれませんが、現在ではがんと診断された早い段階から取り入れることもあります。身体的・精神的な苦痛を和らげながら治療を続けていく考え方が重視されており、治療の初期から「緩和ケア」を取り入れるケースもあります。

がん治療給付金・特定３大疾病治療給付金では、がん性疼痛（がんにより生じた痛み）等の緩和を目的として、次のいずれかの「がん緩和ケア」を受けたときに、給付金をお受け取りいただけます。

• 疼痛緩和薬（※1）によるがん緩和ケア
• 神経ブロック（※2）によるがん緩和ケア
• 入院によるがん緩和ケア（※3）
• 在宅医療によるがん緩和ケア

（※1）疼痛緩和薬：がんによる痛みを和らげる目的で使用される鎮痛薬のこと。公的医療保険制度の対象となるオピオイド鎮痛薬が対象です。
（※2）神経ブロック：痛みを生じさせている神経の近くに薬剤を作用させ、脳への痛みの伝達をブロックする治療のこと。公的医療保険制度の対象となる所定の神経ブロックが対象です。
（※3）入院によるがん緩和ケア：公的医療保険制度の対象となる緩和ケア病棟への入院や、緩和ケアを目的とした所定の入院医療が対象です。

がん治療給付金・特定３大疾病治療給付金の支払事由における「在宅医療」とは、通院が困難な方に対して、医師や看護師などが自宅や施設を定期的に訪問して行う診療や看護等をいいます。
公的医療保険制度の対象となる所定の在宅医療がお支払いの対象となります。