妊娠・出産や女性に多い病気にも安心!
「女性特有の病気」に手厚く備えられる医療保険

• 対象疾病による入院日数は、主契約の通算支払限度日数(1,000日)には含まれません。
• 対象疾病以外の病気やケガによる入院には、主契約で選択した1回の入院の支払限度日数（60日型または120日型）が適用されます。
• 8大疾病入院延長特則と3大疾病入院延長特則を同時に適用することはできません。
• 入院延長特則を適用しない場合、1回の入院、通算の支払限度日数は選択した入院給付金の型のとおりとなります。

• 異常妊娠または異常分娩による手術(帝王切開等)は支払対象外となるなど、所定の要件があります。詳しくは「ご契約のしおり−約款」をご覧ください。

• がん(上皮内がんを含む)、心・血管疾患、脳血管疾患、腎疾患、膵疾患、肝疾患、糖尿病、高血圧性疾患による入院は、支払限度日数を算出する際の入院日数には含めません。
• がん(上皮内がんを含む)、心・血管疾患、脳血管疾患による入院は、支払限度日数を算出する際の入院日数には含めません。

• 「手術なし型」を選択した場合は、手術給付金・放射線治療給付金はありません。
• 支払金額は、「入院給付金日額×給付倍率」となります。
• 被保険者が同時期に手術給付金の支払い対象となる手術を2つ以上受けたときは、最も給付金額の高いいずれか1つについてのみ給付金をお支払いします。
• 「造血幹細胞移植術」とは、組織の機能に障害がある者に対して組織の機能の回復または付与を目的として造血幹細胞を輸注することをいいます。なお、異種移植は含みません。
• 「造血幹細胞採取手術」に対する手術給付金は、この保険の責任開始日からその日を含めて1年を経過した日以後に受けた手術の場合にお支払いします。なお、骨髄または末梢血からの採取に限るものとし、臍帯血からの採取は除きます。また、自家移植も除きます。
• 開頭術・開胸術・開腹術は約款に定める手術となり、血管カテーテルによる手術を除くなど所定の要件があります。詳しくは「ご契約のしおり-約款」をご覧ください。
• レーザー屈折矯正手術(レーシック)は支払対象外となるなど、所定の要件があります。詳しくは「ご契約のしおり- 約款」をご覧ください。

• 異常妊娠または異常分娩による手術(帝王切開等)は支払対象外となるなど、所定の要件があります。

3大疾病で所定の状態に該当したとき、または疾病で21日以上の継続入院かつ手術を受けたとき、以後の保険料の払込みが免除となります。

• 女性特定疾病入院一時金の2回目以後のお支払いは、最終の入院の退院日の翌日からその日を含めて61日目以後に支払事由に該当する必要があります。

• 主契約の入院給付金が支払われる入院日と同日の通院については、通院一時金をお支払いしません。
• 同日に複数の通院一時金の支払事由に該当する通院をしたときは、通院原因が先に生じた通院に対してのみ通院一時金をお支払いします。

先進医療にかかる技術料は公的医療保険制度の適用外となるため、全額が自己負担になります。たとえば…

• 重粒子線治療や陽子線治療は、適応症によって公的医療保険制度の対象となるものがあります。
• 厚生労働省「第149回先進医療会議 令和7年6月30日時点における先進医療Aに係る費用」、「第63回患者申出療養評価会議 令和7年(令和6年7月1日〜令和7年6月30日)の患者申出療養の費用」より当社で試算
• 支払対象となる先進医療とは厚生労働大臣が定める医療技術のことをいい、医療技術ごとに適応症および実施する医療機関が限定されています。支払対象となる患者申出療養は、厚生労働大臣が定める医療技術で、当該医療技術を適切に実施できるものとして個別に認められた施設基準に適合する医療機関にて行われるものに限ります。ただし、先進医療・患者申出療養制度の技術に対する費用が「0」となる療養、歯科のみで実施することが定められている先進医療・患者申出療養は支払対象外となります。なお、厚生労働大臣が定める先進医療・患者申出療養は、随時見直しされます。
• 1回の療養につき、厚生労働大臣が定める先進医療・患者申出療養制度の技術に対する費用と同額(被保険者の負担額として、病院または診療所によって定められた金額)をお支払いします。
• 同一の被保険者において、先進医療給付のある当社の特約を重複して付加することはできません。

• 3大疾病一時金を複数回お支払いするときは、2回目以降も支払事由に該当している必要があります。ただし、3大疾病一時金が支払われた最終の支払事由該当日からその日を含めて3大疾病A型の場合180日以内に、3大疾病B型の場合1年以内に支払事由に該当したときは、お支払いしません。
• 同時にがんによる3大疾病一時金の支払事由に複数該当した場合でも、3大疾病一時金を重複してお支払いしません。同時に心疾患による3大疾病一時金の支払事由に複数該当した場合でも、3大疾病一時金を重複してお支払いしません。同時に脳血管疾患による3大疾病一時金の支払事由に複数該当した場合でも、3大疾病一時金を重複してお支払いしません。ただし、同時にがん、心疾患または脳血管疾患の支払事由に複数該当した場合、それぞれについて3大疾病一時金をお支払いします。

• 同じ月に支払事由に該当する同じ治療を複数回受けた場合(例えば、抗がん剤治療を2回受けた場合や放射線治療を2回受けた場合等)、がん治療給付金は重複してお支払いしません。
• 同じ月に支払事由に該当する異なる複数の治療を受けた場合(例えば、抗がん剤治療と放射線治療を受けた場合等)、それぞれの治療に対してがん治療給付金をお支払いします。
• がん治療給付金の支払対象となる抗がん剤(ホルモン剤を含む)治療は、世界保健機関(WHO)の解剖治療化学分類法による医薬品分類のうち、「抗悪性腫瘍薬」「内分泌療法(ホルモン療法)」などに該当し、公的医療保険制度の対象となるがんの治療を目的とした所定の抗がん剤(ホルモン剤を含む)の投与または処方をいいます。
• がん治療給付金の支払対象となる自由診療抗がん剤(ホルモン剤を含む)治療は、世界保健機関(WHO)の解剖治療化学分類法による医薬品分類のうち「抗悪性腫瘍薬」「内分泌療法(ホルモン療法)」などに該当し、かつ先進医療もしくは患者申出療養による療養として使用された医薬品または欧米で承認された医薬品のうち効能が認められた医薬品の投与または処方をいいます。

• がん診断一時金を複数回お支払いするときは、2回目以降も支払事由に該当している必要があります。ただし、がん診断一時金が支払われた最終の支払事由該当日からその日を含めてがん診断A型の場合180日以内に、がん診断B型の場合1年以内に支払事由に該当したときは、お支払いしません。
• 被保険者が、同時期にがん診断一時金の支払事由に複数該当したときは、がん診断一時金を重複してお支払いしません。

以下の所定の給付倍率から選択

※契約年齢等により、設定いただける給付倍率の上限が異なります。

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